日本で暮らすネパール人にも響くかもしれない、この古き踊りと「美しき混沌」 【カトマンズINPS Japan/Nepali Times＝ミキ・ウプレティ】 日本は、先端技術や富士山、侍の歴史、そして今や約３０万人に迫るネパール人コミュニティーを通じて、多くのネパール人にとって身近な国となっている。しかし、日本文化の奥深い精神性には、ネパールではまだあまり知られていないものもある。その一つが「盆踊り」だろう。先祖の霊を供養する８月中旬の「お盆」の時期に各地で行われる夏の踊りである。｜英語版｜ 盆踊りには、日本古来の祖先崇拝と、６世紀に伝来した仏教の伝統が溶け合っている。人々は祈りを捧げ、家族で墓参りをし、地域の輪の中で踊りながら先祖の霊を迎える。約５００年前には活気あふれる街頭文化として広まり、今日では日本各地で、それぞれ独自の振り付けや音楽を伴ったさまざまな形の盆踊りが受け継がれている。 その中でも、四国・徳島の「阿波おどり」は別格の存在だ。普段は穏やかな地方都市が、この時期だけは一変する。 阿波おどりの特徴の一つに、右手と右足、左手と左足を同時に前へ出す「ナンバ」と呼ばれる独特の身体の使い方がある。これは、刀を左腰に差していた武士の時代の歩き方に由来するともいわれている。 この基本動作を身につけると、踊り手は「ヤットサー、ヤットサー」という躍動感あふれる二拍子のリズムに乗って前へ進む。一見すると、その場ですぐ参加できそうな単純な踊りに見えるが、本当にものにするには何年もの稽古が必要である。 「阿波」とは徳島の旧国名であり、「阿波おどり」とは文字通り「徳島の踊り」を意味する。約４００年の歴史を持つこの祭りは、８月１１日から１５日までの５日間にわたって開催される。１０万人を超える踊り手がそろいの衣装をまとい、真夏の蒸し暑さにもかかわらず、夕暮れから夜遅くまで踊り続ける。５日間の観光客は約１１０万人に達し、徳島市の人口をはるかに上回る人々が街を訪れる。 その数日間、徳島はまるで別世界に迷い込んだかのようになる。人波、熱気、太鼓、鉦、三味線――街全体が「美しき混沌」に包まれる。それでも、その混沌の中で際立つのが、安全対策や整然とした群衆誘導に表れる日本らしさである。 阿波おどりの精神を象徴するのが、あまりにも有名なこの囃子言葉だ。 「踊る阿呆に見る阿呆、同じ阿呆なら踊らにゃ損々」 どうせ同じ「阿呆」なら、見ているだけでは損だ。ならば自ら踊ってしまおう――そんな意味である。 この精神は、約４００年前、藍の交易で栄えた徳島の商人文化の中で育まれた。普段は倹約を重んじ、現実的な生活を送っていた人々も、年に一度のこの祭りだけは惜しみなく金を使ったという。 そこには、日本人の精神が持つ興味深い二面性が表れている。普段は控えめで感情を表に出さない人々が、ひとたび踊り手となれば、内に秘めていた情熱を一気に解き放つのである。 とはいえ、阿波おどりは決して無秩序な騒ぎではない。 踊り手たちは「連」と呼ばれる約１０００もの統率されたグループに分かれ、連ごとに仕立てられたそろいの衣装を身につけて踊る。年齢も職業もさまざまなメンバーが、一年を通して練習を重ね、各連独自の振り付けを磨くとともに、夜通し踊り続けるための体力を養っている。 企業が組織する連もあり、社員たちは会社の看板を背負って踊る。一方、観光客も「にわか連」に加われば、その場で「踊る阿呆」の仲間入りをすることができる。 連の名前にも、阿波おどりならではのユーモアがあふれている。「のんき連」「阿呆連」「娯茶平」「風来坊」などがその例である。 中でも洒落が利いているのが、地元の医療系教育機関の学生たちがつくる「たけのこ連」だ。 日本語では、タケノコが育てば竹林、つまり「藪（やぶ）」になる。そして「藪医者」といえば、腕の悪い医者を意味する。将来立派な医師になると胸を張るのではなく、「この先、藪医者になります」と自らを笑いの種にしているのである。そこには、むしろ静かな自信が感じられる。 私が阿波おどりに強い思いを抱くのは、私の家族のルーツが徳島にあるからだ。徳島では幼いころから阿波おどりを身につけ、祭りそのものが地域のアイデンティティーと誇りの一部になっている。 数年前、カトマンズで、日本人教師たちが、日本への留学や就労を目指して日本語を学んでいるネパール人学生に阿波おどりを教えている場面に出会った。 しかし、教えている人たちは徳島出身ではなく、その指導には阿波おどりの本来の身体の使い方や理屈が十分に伝わっていないように感じられた。 私は思わず口を挟んだ。 「私に教えさせてください。阿波おどりをやるなら、きちんとやりましょう」 それ以来、私は毎年夏になるとカトマンズで、若いネパール人たちに「踊る阿呆」になる方法を教える日本人としての役割を喜んで引き受けている。 彼らの多くは、やがて日本で数年間、あるいはそれ以上にわたり勉強したり働いたりすることになるだろう。日本で困難に直面したとき、かつて「踊る阿呆」の精神に身を委ねたあの瞬間を思い出してくれたら、と私は願っている。 日本へ向かうネパール人に必要な準備とは、日本語を学ぶことだけではない。踊りを通じて、日本人が持つしなやかな強さや、困難を乗り越える精神に触れることもまた、大切なのではないだろうか。 徳島のＤＮＡは今も生き続けている。そして私は、その文化的な遺産を、ネパールというもう一つの「美しき混沌」のただ中で伝えられることを誇りに思っている。 ミキ・ウプレティは、ライター、サイクリスト。かつては登山家、トレイルランナーとして活動し、１９８５年以来ネパールとの関わりを持ち続けている。 INPS Japan 関連記事： ブッダのルンビニを語り継ぐ 女性として世界で初めてエベレスト登頂を果たした田部井淳子、映画でよみがえる 日本生まれのネパール人の子どもたち、アイデンティティに揺れる

【ミラノINPS Japan/CitiPlat（気候変動と持続可能な世界のための市民プラットフォーム）＝アレッサンドラ・ボナノーミ】 先住民族は、環境に与える負荷がごく小さいにもかかわらず、自然環境と密接に結びつき、それに依存して暮らしているため、気候変動の直接的な影響を真っ先に受けることが多い。先住民族は歴史的に土地を守り、自然と調和して生きる知恵を培ってきた。｜英語版｜ ブラジルのアマゾン地域出身の気候活動家で人権弁護士のカイメ・シルベストレ氏へのインタビューを通じて、ブラジルの先住民族が直面する最大の問題は、土地を利用し、そこで暮らす権利を失いつつあることだと分かった。ブラジル政府や農場経営者は、威嚇をはじめとするさまざまな手段を用いて、先住民族を土地から追い出している。 シルベストレ氏によると、先住民族のコミュニティは政府から十分な支援を受けておらず、特に脆弱な立場に置かれている。先住民族に関する政策の策定と実施を担う政府機関として、国立先住民財団（FUNAI）がある。しかし前政権は、FUNAIがその役割を十分に果たすために必要な支援を提供しなかった。 その実態が如実に表れたのが、新型コロナウイルス感染症への対応である。先住民族のコミュニティには必要な医療支援が届かず、政府の怠慢によって多くの人が命を落とした。シルベストレ氏は「ブラジルだけでなく、世界中で先住民族とその土地を守らなければならない」と訴える。 同氏によれば、アマゾン熱帯雨林の開発を進めようとする動きの背景には、それがブラジル経済の成長につながるとの考えがある。しかし、シルベストレ氏はこの見方に異を唱え、そうした経済成長は一時的なものにすぎないと指摘する。一部の人々に短期的な利益をもたらすだけで、長期的な解決策にはならないという。また、アマゾンの森林破壊を引き起こしている主な要因として、畜産業を挙げている。 シルベストレ氏によると、昨年のブラジル・アマゾン地域における森林破壊は、過去１０年間で最悪の水準に達した。一方で同氏は、環境や地球規模の気候バランス、さらには地球全体を守るうえで、アマゾンの生態系全体が極めて重要だと強調する。そのため、森林破壊について広く認識を高めることが不可欠だと考えている。問題を解決する一つの方法は、地球環境を真剣に考える政治家に投票し、当選させることだという。 ２０２２年にスイスのダボスで開かれた世界経済フォーラム年次総会に参加したシルベストレ氏は、世界の指導者に対し、直ちに行動を起こすよう訴えている。「残された時間は少なくなっている」からだ。また、民間部門も政府を正しい方向へ導くうえで、重要な役割を果たせると考えている。 最後にシルベストレ氏は、気候変動対策に対する姿勢について、母国ブラジルと現在暮らすスイスを比較した。 同氏の観察によれば、スイスの人々は気候変動への対応に強い意欲を示しており、社会のあらゆる層が気候変動をめぐる議論に参加している。ただし、国土が比較的小さいことが、こうした取り組みを進めやすくしている面もあると指摘する。 一方、ブラジルは国土がはるかに広く、外部からアクセスすることが難しいコミュニティもある。さらにシルベストレ氏は、ブラジルでは多くの人々が日々の食料を確保することで精いっぱいであり、気候変動について考える余裕さえないという厳しい現実を指摘した。 ORIGINAL URL:Indigenous communities in Brazil INPS Japan 関連記事： 混迷を越え、行動を促す―リカルド・グラッシが描くジャーナリズム ｜オーストラリア｜医療格差縮小に取り組む先住民族の医師たち 世界の先住民の国際デー２０２５

ネパールは食料安全保障を「国家安全保障」の問題として早急に位置付ける必要がある 【カトマンズNepali Times＝シュリスティ・カルキ】 気候危機による異常気象、世界的なサプライチェーンの混乱、そして国内の政策運営の不備が重なり、ネパールの食料安全保障を脅かす「パーフェクト・ストーム（最悪の複合危機）」が生じている。｜英語版｜ 水、エネルギー、食料の相互連関が、今年ほど鮮明に浮かび上がったことはない。ネパールでは農地の６０％以上が天水農業に依存している。毎年繰り返される肥料不足に西アジアでの戦争が追い打ちをかける一方、農村からの人口流出によって耕作放棄地も増えている。 先週６月２９日の「田植えの日（Paddy Day）」は、例年になく盛り上がりを欠いた。恒例の泥遊びもほとんど見られず、田植えもあまり進まなかった。例年より降雨量の多いプレモンスーン期を受け、多くの農家が早めに田植えを始めたものの、本格的なモンスーンの到来は２週間遅れた。 こうした不安定なモンスーンは、ネパール各地で繰り返されるようになっている。雨を待つことに見切りをつけ、仕事を求めて出稼ぎに出る農家も少なくない。 降雨不足の影響で、２０２４／２５年度のコメ収穫量は、前年度の６００万トンから５７０万トンに減少した。スーパー・エルニーニョの動向を追う気象モデルは深刻な干ばつを予測しており、肥料不足も重なって、穀物収穫量はさらに落ち込む見通しだ。 ネパール開発研究所（NDRI）で生計・食料安全保障を担当する専門家、クリシュナ・パハリ氏は、「ネパールでは、コメなどの主食作物の生産が気候ショックに翻弄されている。今年はエルニーニョ現象の影響で、降雨量が平年を下回る見通しだ」と説明する。 国際栄養会議に出席中のローマから『ネパリ・タイムズ』の取材に応じたパハリ氏は、さらにこう語った。 「気候危機に、西アジアの紛争が引き起こした燃料や肥料の不足が追い打ちをかけている。こうした問題が続けば、ネパールの食料安全保障は一段と悪化するだろう」 かつてネパールは食料の純輸出国だったが、それも今は昔である。農業が抱える構造的問題の多くは気候危機以前から存在していたが、不安定なモンスーンと灌漑の未整備によって、状況はさらに深刻化している。昨年、ネパールは総額６００億ルピーに上る１００万トン超の穀物を輸入した。 カトマンズの統合開発研究所（IIDS）で食料安全保障とガバナンスを専門とするヤムナ・ガレ氏は、「ネパールは気候危機から深刻な影響を受けているが、気候変動に起因する災害が頻発し、農業資源や森林資源が失われた際の十分な復旧計画がない。」と指摘する。 さらに、「気候変動に対応し、栄養価にも優れた種子や品種の開発に十分な資源が投入されていない。その結果、輸入や援助に依存せざるを得なくなっている。」と語った。 ネパールでは人口の６０％が農業に従事し、農業は国内総生産（GDP）の約４分の１を占めている。しかし、農村部では若者の流出が続き、地域に残る農家も換金作物を適正な価格で販売できない状況にある。 ６月中旬、韓国政府は韓国国際協力団（KOICA）を通じ、タライ地方で気候変動に強いコメ生産と食料安全保障の強化を図る６年間の事業に、１２００万ドルの無償資金協力を供与すると表明した。 専門家によれば、灌漑の整備によって、ネパールの農業生産性は最大３０％向上する可能性がある。しかし、大規模な灌漑事業は、汚職やずさんな事業運営のため、数十年にわたって停滞している。 生産性の向上が重要である一方、生産された農産物をいかに損失なく消費につなげるかも大きな課題だ。収穫後の損失率は、穀物で１５％、野菜や果物では４０～５０％にも達する。野生動物による農作物被害も深刻で、農村からのさらなる人口流出を招いている。 パハリ氏は、「収穫後の損失を減らすことは、人々に行き渡る食料を増やすことにつながる。そのためには、コールドチェーンや貯蔵施設、穀物サイロの整備・改善が必要だ」と指摘する。 このほか、加工によって食品の保存性を高める取り組みも必要だ。果物を乾燥させたり、ジャムに加工したりする方法が考えられる。また、学校給食では、子どもたちの好みに合わせてレシピや献立を工夫することもできる。 飢餓ゼロ ネパールはこれまで、子どもの発育阻害（stunting）や消耗症（wasting）の削減で成果を上げてきた。しかし近年、開発援助の縮小・撤退によってその成果にも陰りが見え始め、持続可能な開発目標（SDGs）が掲げる２０３０年までの「飢餓ゼロ」の達成が危ぶまれている。 先月、ヘレン・ケラー・インターナショナルの支援を受け、ネパール全土の５歳未満児１００万人を対象に実施された全国調査の結果が公表された。それによると、米国国際開発庁（USAID）が資金を拠出していた食料・栄養プログラムの終了に伴い、子どもの栄養不良が悪化している。急性栄養不良の割合は２０２５年の６．６％から今年は７．８％に上昇し、マデシ州では１２．３％と国内で最も高かった。 パハリ氏は、「２０３０年までの『飢餓ゼロ』の達成に向け、ネパールは目標達成の軌道に乗っているとは言えない」としたうえで、「世帯の平均的な食料消費が改善しているのは、海外からの送金と社会保障制度によるところが大きい」と指摘した。 こうした状況を踏まえれば、問われるのは、RSP政権が食料増産と子どもの飢餓の削減に向け、どのような対策を講じてきたのかという点である。 スワルニム・ワグレ財務相は５月の予算演説で、農業部門の再生を「最優先課題」と位置付けた。しかし、農業に割り当てられた４７０億ルピーは予算総額の３％にも満たず、過去９年間で最低の水準となった。 しかも、その半分以上が化学肥料の輸入に充てられる。それでも、コメの田植え時期には毎年のように尿素肥料が不足している。 一部の専門家は、ワグレ財務相が商業的農業の振興と中間所得層の所得向上を重視していることについて、農村部で雇用を創出し、バリューチェーン全体の生産性向上につながると評価している。一方で、貧しい農家が取り残されるとの批判もある。 パハリ氏は、「この予算はネパールの中間所得層の活力を引き出すことに重点を置いており、その点では一定の合理性がある。しかし、ネパールの農家の大半は小規模農家だ。この層の問題に取り組まない限り、農業生産全体の拡大にはつながらない」と語る。 ヤムナ・ガレ氏は、他の多くの課題と同様、解決の鍵は政治的な優先順位と政策の実行にあるとみている。 「政策は政治的な選択の産物である。新たな政策の内容と予算規模を見れば、この政権が農業を優先課題とみなしていないことが分かる。その影響を最も強く受けるのは、社会的に周縁化され、排除されてきた人々だ」とガレ氏は指摘する。 一方、州政府による農業への予算配分は比較的手厚い。世帯レベルの食料不安が最も深刻なカルナリ州は、予算の２１％以上を農業に充てている。また、急性栄養不良率が高いルンビニ州とマデシ州では、それぞれ予算の４％以上を農業に配分している。 ガレ氏は今月初め、アーメダバードで開催された世界銀行の地域政策対話で、南アジアの食料の未来を共に形作るための地域協力と政策対応をテーマとしたパネル討論の司会を務めた。 会合には南アジア各国から専門家、イノベーター、民間部門の関係者らが参加した。しかし、他国とは対照的に、ネパール政府の代表者の姿はなかった。「国内問題の解決」を優先する新指導部の下では、こうした招待を辞退することが常態化している。 参加者からは、ネパールの新指導部が会合を欠席したことで、インセンティブ、生産、市場をバリューチェーン全体で結び付け、農業のパラダイム転換を促す貴重な機会を逸したとの指摘も出た。 そして、クリシュナ・パハリ氏とヤムナ・ガレ氏は、奇しくも同じ言葉で問題の核心を言い表した。 「食料安全保障は国家安全保障である」 This article is brought to you by Nepali...

新たなデータにより、２０２５年が観測史上３番目に暑い年だったことが確認された。科学者らは、排出量の増加に伴う大気中の温室効果ガス濃度の上昇を、気候温暖化の主因として挙げている。 【ミラノINPS Japan/CitiPlat（気候変動と持続可能な世界のための市民プラットフォーム）編集部】 このほど公表された新たなデータによると、２０２５年は、１８５０年以降の観測記録で２０２４年、２０２３年に次いで３番目に暑い年となった。｜英語版｜ 英気象庁、イースト・アングリア大学（UEA）、国立大気科学センターが共同で取りまとめた気温データセット「HadCRUT5」によると、２０２３～２０２５年は観測史上最も暑い３年間となり、２０２５年の世界の年平均気温は１８５０～１９００年の平均を１.４１±０.０９℃上回った。 ２０２５年は観測史上３番目に暑い年であると同時に、世界平均気温の産業革命前からの上昇幅が１.４℃を超えた暦年としても、３年目となった。 予測に沿った推移 観測史上最も暑い３年間が続いたことについて、英気象庁の首席科学者スティーブン・ベルチャー教授（CBE）は、次のように述べた。 「２０２３年以降、世界の年間平均気温は急上昇している。２０２３～２０２５年の３年間の世界平均気温は、１８５０～１９００年の平均を１.４７℃上回った」 UEA気候研究ユニットのティム・オズボーン所長は、「世界の気温観測データは、世界各地の気候科学者による予測に沿って、地球温暖化が進み続けていることを示している」と語った。 「エルニーニョ・南方振動（ENSO）として知られる太平洋の自然な気候変動が、２０２３年と２０２４年の世界平均気温を一時的に約０.１℃押し上げ、近年の急激な気温上昇の一因となった。 この自然変動の影響は２０２５年までに弱まった。そのため、２０２５年に観測された世界平均気温は、基調的な温暖化の実態をより明確に示している。 温室効果ガスの排出量を大幅かつ継続的に削減すれば、人間活動による世界の気候変動を減速させ、最終的には食い止めることができる」 人間活動による温室効果ガス濃度の上昇 英気象庁の気候科学者コリン・モリス氏は、次のように述べた。 「世界の年間平均気温が長期的に上昇しているのは、人間活動によって大気中の温室効果ガス濃度が高まっているためである。一方、年ごとの気温変動は、主として気候システムの自然変動によるものだ」 世界気象機関（WMO）は昨年公表した「地球気候の現状」報告書で、過去１０年間の観測結果と今後１０年間の予測を組み合わせ、２０１５～２０３４年のデータを分析した。 その結果、現在の長期的な地球温暖化の水準は、１８５０～１９００年の平均を１.３７℃上回り、その推定範囲は１.３４～１.４１℃とされた。パリ協定に照らして温暖化の進行を評価する際には、単年または数年間の平均よりも、こうした長期的な温暖化水準の方が重要な指標となる。 英気象庁をはじめとする各機関の気候科学者は、世界の年平均地表気温の上昇について調査を進めている。これには、２０２３年と２０２４年に見られた顕著な気温上昇も含まれる。 専門家らはまた、近年の急激な気温上昇の要因として、２０２３年にエルニーニョ状態へ急速に移行したこと、地球のエネルギー収支の不均衡が大きく、海洋への熱の蓄積が進んだこと、さらに人為起源エアロゾルの排出量が減少したことなどを挙げている。 INPS Japan ORIGINAL URL: 2025 continues series of world’s...