水をめぐる戦争が、南アジアに予想より早く到来した
【カトマンズNepali Times＝クンダ・ディクシット】
インドとパキスタンは、英領インドから両国が分離独立した際に引き離された双子のような存在だ。独立以来、両国の間には緊張が常に漂い、過去８０年の間に少なくとも４回、全面衝突へと発展している。
４月２２日にカシミールで発生したテロ攻撃では、インド人観光客２５人とネパール人１人が犠牲となり、核兵器を保有するこの両国の緊張はさらに高まっている。インド政府は、この攻撃の責任をパキスタンにあるとして非難し、ナレンドラ・モディ首相は軍に「行動の自由」を与えた。一方のパキスタンは、インドによる軍事攻撃の「確かな情報がある」とし、「全面的な対応」― これは核による報復を意味する暗号 ― を行うと警告している。
隣国のネパールにとって、このパハルガムでの攻撃による自国民の犠牲は、アフガニスタンからイラク、ウクライナからイスラエルに至るまで、世界各地の紛争でネパール人が巻き込まれている現実を改めて突きつけられる出来事となった。１９９９年にインドとパキスタンがカルギルで大規模衝突を起こした際には、インド軍に所属していたネパール人兵士２２人が戦死している。
ネパールの周辺３カ国（中国、インド、パキスタン）はいずれも核兵器を保有しており、相互関係も良好とは言えない。中国がパキスタンに武器やミサイル技術などを提供している現状では、この三角関係が火種となり、地域的な大規模衝突が起きる恐れもある。
ラトガース大学の研究によれば、たとえインドとパキスタンの間で１週間にわたる戦術核戦争が起きただけでも、大気中に放出された煙や塵が太陽光を遮り、世界の食料供給システムが崩壊する（核の冬）という。さらに、放射性降下物は偏西風に乗ってヒマラヤへと達し、アジアの主要河川の源となる氷河を汚染する恐れもある。
すでに気候変動によって「アジアの高地」では氷河が縮小し、乾季の水量が減少するとの警鐘が鳴らされていた。専門家たちは、水が次なる戦略的資源になり、アジアの次の戦争は水をめぐるものになると警告していた。
その「水戦争」は、すでに始まっている。インドは、今回のカシミール攻撃への報復として、１９６０年に世界銀行の仲介で締結された「インダス水協定」を停止した。この協定は、過去３回の印パ戦争を乗り越えて維持されてきたものだ。協定では、インダス川の東の支流（ビアス川、ラビ川、スートレジ川）をインド、西の支流（インダス川、チェナブ川、ジェラム川）をパキスタンが管理することとなっている。
パキスタンは年間流量の約７０％を保障され、インドも灌漑や水力発電目的に「合理的な量」を使用できるとされた。しかし、インドは協定の停止を宣言した数日後には、チェナブ川の流れをパキスタン側へ止め、ジェラム川でも同様の措置をとる準備を進めているとされる。
両国の軍事的な威嚇は激しさを増している。インド空軍は、作戦準備態勢を示すため、ウッタル・プラデシュ州の高速道路にラファール、Su-３０、ジャガー戦闘機を着陸させる演習を実施した。これに対しパキスタンは、核弾頭を搭載可能な射程４５０kmのアブダリ弾道ミサイルを試射した。
こうした中、ナショナリズムの高まりと、双方の戦争煽動により、インド政府やパキスタン軍は国民の期待に応えるために「何かをしなければならない」圧力にさらされている。だが、たとえ小規模な攻撃や砲撃、領土侵犯であっても、事態は瞬く間に制御不能に陥る恐れがある。
パキスタンは、パハルガーム襲撃への報復をインドが行うと見ており、「壊滅的結果」を伴う核抑止力をちらつかせて警告している。２０１９年にも、カシミールでインド軍が襲撃されたことをきっかけに、両国は核戦争寸前まで行ったが、米国主導の迅速な仲裁により事態は沈静化した。
今回は、米ドナルド・トランプ政権が内政に気を取られ、以前ほど積極的に関与していない。パキスタンはテロ攻撃への関与を否定し、インドによる報復を止めるようワシントンに要請している。インドとパキスタンは相互の航空機の上空通過を停止し、一部の国際便はパキスタン上空の飛行を回避している。
米国、中国、国連、欧州連合（EU）などは双方に自制を求めている。イランはインド、パキスタンの両国と良好な関係にあることから、外相を派遣し、報復合戦に突入しないよう促している。イラン自身も、イスラエルやイエメン、シリアにおける緊張で、核を巡る火種を抱えているからだ。
インドとパキスタンは、ともに失業、貧困、環境問題という共通の課題を抱えている。どちらの国にも、無意味な戦争をする余裕はない。そして、我々近隣国にも、それを望む者はいない。（原文へ）
This article is brought to you by Nepali Times, in collaboration with INPS Japan and Soka Gakkai International, in consultative status with UN ECOSOC.
INPS Japan
関連記事：
