科学者ら、地球温暖化が壊滅的な山体崩壊に影響したと結論
【カトマンズNepali Times＝編集部】
ネパールのランタン・リルン（Langtang Lirung）で壊滅的な山体崩壊が発生してから３週間。科学者らは衛星画像と気象データを詳細に分析し、気候変動がこの災害を引き起こした要因の一つだったとの結論に達した。
この速報的な分析報告書を発表したのは、異常気象に対する気候変動の影響を分析する国際的な科学者ネットワーク、World Weather Attribution（WWA）である。同グループは主に熱波、集中豪雨、干ばつなどを分析しているが、２０２４年９月にネパールのレレ川とロシ・コラ川で発生した鉄砲水についても分析を行っている。｜英語版｜
氷河学者や気候科学者からなる研究チームは報告書で、次のように指摘している。
「この壊滅的な岩石と氷の崩落には、さまざまな気候的・地質学的要因が影響しており、その大半は、高地の山岳環境に対する気候変動の影響によって悪化している」
木曜日午後の時点で、中国とネパールでは１４００人の遺体が発見され、なお５０００人以上が行方不明となっている。ランタン・リルンの山体の一部が国境地帯のレンデ・コラ（Lhende Khola）へ崩落し、氷、岩石、土砂が一体となった壊滅的な流れが発生したためだ。
報告書によると、今回の災害は複数の要因が連鎖して発生した**複合的な災害（compound hazard chain）**だった。
その発端となったのは、地殻変動と気温上昇の双方の影響を受けた岩壁の崩壊だった。化石燃料の燃焼に伴う数十年にわたる大気の温暖化によって、気温が０度となる高度、いわゆる０℃等温線が上昇し、この山では標高５０００メートルを超える高さにまで達していた。
ヒマラヤの他の地域と同様、その影響で氷河は１０年間に約１００メートルの割合で斜面上方へ後退し、岩盤の亀裂を凍結によってつなぎ止めていた永久凍土も融解した。
こうした融解に加え、２０１５年の地震以降続いていた山体斜面の長期的な不安定化が重なり、斜面の安定性が損なわれ、最終的な崩壊につながったと報告書は結論づけている。
研究チームはランタン山塊周辺の気温データも分析した。その結果、７月と８月の気温は観測史上最も高かったことが分かった。また、前年１０月と１１月には異例の大雪があり、融解が進む氷の上に積もる雪の荷重を増大させていた。
気候変動によって、世界の平均気温は産業革命前と比べて約１.５℃上昇している。２０１５年のパリ気候会議で各国政府は、世界平均気温の上昇を１.５℃に抑えることに合意したが、その水準にはすでに達している。
さらにヒマラヤでは、標高が高いほど温暖化が増幅される**「標高依存型温暖化（elevation-dependent warming）」**の影響もあり、この地域の気温上昇は世界平均を０.７℃上回っている。
報告書は、ネパールではこうした気候変動の影響に対する適応能力の限界を超える事態が生じていると指摘する。
「今回の惨事の規模は物理的な適応の限界を超えており、悪化する災害への適応がいかに困難であるか、そして今後さらに大きな『損失と損害（Loss and Damage）』が生じる危険性を浮き彫りにしている」
科学者らはさらに、氷河や高地の永久凍土は気温上昇に対して数十年という時間をかけて反応するため、過去の温暖化によって将来の不安定化がすでに避けられないものとなっていると指摘する。
このため、将来の壊滅的な山体崩壊を防ぐには、化石燃料からの脱却を急ぐ必要性が一層高まっているという。
インペリアル・カレッジ・ロンドンの異常気象・気候変動研究者、ベン・クラーク氏はこう語った。
「今回の災害は異常気象そのものではありません。しかし、長期的な環境変化を見れば、気候変動の痕跡は明白です」
山岳水文学者のワルター・イマージール氏はランタン地域で研究を続けてきた研究者で、今回のWWA報告書にも参加した。
「私たちは今、ヒマラヤの山岳環境で根本的かつ不可逆的な変化が起きているのを目の当たりにしています。高地の永久凍土の劣化、氷河の後退、そして記録的な夏の高温が重なることで、山の岩壁そのものの構造的な安定性が損なわれています」
ネパールの気候活動家マンジート・ダカル氏は、今回のような洪水が下流域にもたらすリスクが高まっていると、１０年にわたって警告を発してきた。
ダカル氏は、気温上昇によって山岳環境が変貌し、より複雑で連鎖的な災害が発生する危険性が高まっていると確信している。
「今回の災害の規模は、ネパールの災害対応能力、そして気候変動への適応そのものの限界を試しています」
WWAによれば、今回のボテ・コシ＝トリスリ洪水に関する報告書は、単一の異常気象を分析したものではないという点で、従来の分析とは異なっている。対象となっているのは、複数の段階を経て発生した山岳災害だからだ。
この報告書は、ネパールが訴える**「気候正義（climate justice）」**の根拠を強め、復旧・復興費用を賄うため「損失と損害基金（Loss and Damage Fund）」からの支援を求める際にも重要な材料になるとみられている。
赤十字・赤新月気候センター（Red Cross Red Crescent Climate Centre）のマダブ・ウプレティ氏はこう語る。
「想像を絶する規模の人的被害に加え、今回の災害からの復旧には莫大な費用がかかります。この問題を引き起こすことにほとんど何の責任も負っていない国がこれほどの被害を受けているという事実は、自らが引き起こしたわけではない問題に直面する気候脆弱国を支援するため、公平な仕組みを構築する必要性を改めて浮き彫りにしています」
ネパールのバレンドラ・シャハ首相は９月２３日に国連総会で演説する予定で、脱炭素化に取り組んできたにもかかわらず、ネパールが気候災害の最前線に立たされている現状を訴えるとみられている。
科学者らは、これはネパールだけの災害ではなく、世界全体に対する警告だと指摘する。
また、ハイ・マウンテン・アジア（High Mountain Asia）は、北極圏と南極圏に次いで、氷の形で水を蓄えている世界第３の巨大な貯水域でもある。この地域の氷が融解すれば、アジアの主要河川すべてに影響が及び、最終的にはその下流域で暮らす約２０億人に影響を与えることになる。
インペリアル・カレッジ・ロンドンの気候科学教授、フリーデリケ・オットー氏は警告する。
「化石燃料からの排出をゼロにするための移行をはるかに速いペースで進めなければ、今後数年間に、今回と同規模の災害がさらに発生することは避けられないでしょう。」
INPS Japan
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