【ベナン、コトヌーIDN＝アヨデジ・ロティンワ】
新たに本国へ送還された宝物の新しい展示を発表した2月の記者会見で、ベナンのジャン＝ミシェル・アビンボラ文化相は、英国のジャーナリストから、欧州の博物館はアフリカの博物館よりもアフリカの芸術品を大切に扱えるというよくある主張について問われ、「ベナンに対して、この主張を支持し続けることができるのかどうか。これは、黒人に魂があるかどうかを問うているようなもので、私はこの問いに答えたくはない。」と素っ気なく答えた。
この展覧会は、１８９２年にフランスの植民地軍によってダホメ王国から略奪された２６点の王室芸術品が返還されたことを記念するもので、「昨日から今日までのベナン芸術、返還から啓示へ」と題された新しい展覧会の重要性を強調するものであった。2月下旬にコトヌーの大統領府で開催されたこの展覧会では、返還された作品とベナンの現代アーティストによる作品が展示されている。
これまで、旧植民地から略奪された文化財や宗教的・歴史的遺物を所蔵する欧州の美術館は、アビンボラ氏のようにアフリカ諸国への返還を真剣に考えることはなかった。
アフリカ諸国が返還を求めた当初は無視され、忌避されたが、時が経つにつれ、旧宗主諸国の関係当局は明白な拒否に転じた。フランス、英国、ドイツなどの美術館は、これらの美術品を戦利品と見なしたのである。
アフリカの政府には美術品を管理するインフラがないという主張は、返還を免れるための戦略の一つに過ぎない。欧州の博物館の中には、アフリカの博物館への一時的な貸与という形で美術品の「流通」を申し出るところもあれば、アフリカの国々がまず美術品の出所について詳細な調査を行い、自らの主張を裏付けるよう主張して、返還交渉を戦略的に遅らせるところもあった。特にひどい例では、大英博物館は、有名なベニンの青銅器数点をナイジェリアに返還するよう求める声を無視し、廃棄することは禁じられていると主張し、同時に３０点の小さな青銅器を公開美術市場でナイジェリアのバイヤーに売却している。
そして２０１８年１１月、サール＝サヴォワ報告書が発表された。フランスのエマニュエル・マクロン大統領の依頼を受け、セネガルの作家フェルウィン・サール氏とフランスの歴史家ベネディクト・サヴォワ氏が執筆したこの報告書は、アフリカの美術品を無条件かつ不可逆的にアフリカ政府に返還することを断固として提言し、波紋を広げた。さらに、フランス政府に対して、遺産を譲渡不可能な国家財産とする「不可譲法」の例外として、アフリカの美術品を扱うよう要請した。一方、フランスの美術館は、どのようなアフリカの芸術作品を所蔵しているかを公にし、欧州以外でもアクセスできるようにデジタル化するなど、透明性を向上させるよう求められた。
「野蛮な（＝Brutish)博物館』の著者で、オックスフォードのピット・リバーズ博物館で考古学の学芸員を務めるダン・ヒックス氏は、WPRとの電話取材で、「サール・サヴォワ報告書が発表されてからまだ3年しか経っていないとは信じ難いほど、多くの変化がありました。略奪した展示品を欧州に留めるべきとする立場は急速に失われています。」と語った。
サール・サヴォワ報告は、欧州や 米国の国立美術館や民間組織にもドミノ効果をもたらした。ワシントンでは、スミソニアン博物館が所蔵するベニン青銅器の大半を返還すると発表した。ベルギーの中央アフリカ王立美術館は、所有するアフリカの作品全リストを作成し、返還予定に先立ちコンゴ政府に送付した。フランスは、アフリカの美術品すべてを不可侵法から除外するには至らなかったが、現在コトヌーに展示されている２６点の王室秘宝については例外とした。
サヴォワ氏もこの展開は予想外だったようだ。「不可能なことだと思っていました。フランスには国の財産は譲渡できないというイデオロギーがあり、このドグマを破壊することは不可能に思えたが、今や破壊されている」と、ズームのインタビューに答えている。コトヌーでの（フランスから返還された芸術品の）展覧会を見て、私たちは『ミッション・インポッシブル』から『ミッション・アカンプリッシュト（＝任務達成）』に移行したことは明らかです。」とサヴォワ氏は付け加えた。
それでも、返還が実現した事例は散発的である。ナイジェリア、セネガル、ベナン、エチオピア、コンゴでのキャンペーンは一定の成果を上げているが、例えばカメルーンはドイツの美術館だけで約4万点の作品があると主張しているが、返還されたのは数点に留まっている。コレクションの透明性がまだ向上していないため、各国が美術品を主張することが困難になっている。そしてフランスでは、マクロン大統領自身が、かつての返還を支持する「過激な」レトリックを二転三転させている。例えば、ベナンへの２６点の美術品の出発式で、彼は「フランスが単に他国の遺産を派遣し、それぞれが宝物を取り戻すようにするならば、それは恐ろしいビジョンだ。」と語った。
とはいえ、ヒックス氏によれば、「これはもう、返還するかどうかではなく、どのように返還するかという話なのです。」
成功を惜しまない
「サール・サヴォワ報告書が発表されてから４年の間に、セネガル、マダガスカル、コンゴ民主共和国、ベナン、ナイジェリア、エチオピアなど数カ国が、先祖伝来の品の返還に関して大きな成功を収め、少なくとも動きがありました。ナイジェリアに続き、ベナンが最も印象的であることは間違いありません。ベナンの政府主導のキャンペーンは、コートジボワールやセイシェルといった他の国々が現在追随している、フランスからの遺物引き取りの前例となりました。」と、サヴォワ氏は語った。
当初、ベナン政府はフランスに対し、不特定多数の遺物の返還を大々的に要求した。しかし、その努力が行き詰まると、今度は、特定の事件に関連した略奪物の返還を求めるようになった。つまり、１８９２年のフランス軍によるアボメイ王宮での略奪事件だ。それが功を奏した。２０２０年１１月、フランス上院は、これらの特定の作品を譲渡禁止政策の対象から除外する法律を全会一致で承認した。
「植民地時代の文化財のあり方を変えるには、一般的な法律が1つあったほうがよかったかもしれません。でも、私にとってはこれは重要な一歩です。後戻りはあり得ません。」とサヴォワ氏は語った。
しかし、その前途は多難だ。フランスのロズリーヌ・バシュロ文化相は、フランスの通信社AFP通信の取材に応え、ベナンの法案について「譲渡禁止の原則に挑戦するものではない」と主張した。文化財の返還は「悔恨の行為ではなく、あくまでも友情と信頼の行為である。」と語った。
ベナンはその友情に期待していることだろう。ベナン政府は、これらの文化財の返還を、観光事業への大規模な投資を含む開発目標と結びつけている。実際、フランス開発庁は、こうした取り組みに一部資金を提供し、非公表の「市場より低い金利」での融資を行っている。
「政府の方針は、文化財の返還、共有、流通を、貧困との戦い、雇用と富の創出、社会経済開発のツールとすることです。」とアビンボラ氏は電子メールのインタビューで答え、ベナンが観光、文化、芸術分野に６７００億CFAフラン（１０億ドル以上）の投資を計画していることを明らかにした。
この資金は、２０２５年までに古代の宮殿の改修と、かつての奴隷港であるウイダーにある国際記憶と奴隷博物館、アボメイのアマゾンと王の叙事詩博物館、ポルトノボの国際ヴォドゥン文化博物館、コトヌーの現代美術館の４つの新しい博物館の建設にあてられる予定だ。その目的は、観光客、特にアフリカ系アメリカ人やアフロ・ラテン系の人々など、祖先が奴隷制度とつながりを持ち、自国で疎外感を感じ幻滅している可能性のある人々を引きつけることにある。
こうしたアフリカン・ディアスポラ（世界各地に離散したアフリカに起源を持つ人々）の人々が、彼らが「母国」と呼ぶ国とのつながりを取り戻そうとする傾向が生まれつつあり、特にアメリカ人は、米国で直面する人種的偏見や差別から逃れるためにアフリカ諸国へ移動している。ガーナは２０１９年、この傾向に乗じて「ガーナ帰還年」キャンペーンを実施し、アフリカン・ディアスポラを招き入れ、１９億ドルの経済効果を得た。ベニンもこの傾向が、国民に広く経済的繁栄をもたらすことを期待している。
ナイジェリアも同じような野心を持っている。１７世紀から１９世紀にかけてベニン王国から略奪された数百のベニン青銅器が、かつての王国の領土であるナイジェリアに返還される機運が高まっているのです。ベニン王国の王族、ナイジェリア連邦政府、エド州政府を中心とした数十年にわたる執拗な闘争であった。２００７年、これらの関係者は、欧米の博物館からの代表者と共に、返還努力を調整する多国間組織「ベナン対話グループ」を結成した。
「エド州政府とベナン対話グループは、返還要求を世界的に最重要視することに成功しました。現在進行中の考古学的活動やエド西アフリカ美術館プロジェクトの発展も大きな推進力になっています。」と、同グループのメンバーで、エド州知事のゴドウィン・オバセキ氏の顧問を務めるエノティ・オグベボ氏は語った。
３月には、ワシントンのスミソニアン博物館とベルリンのフンボルト・フォーラムが、所蔵するベニン青銅器の一部を返還することに合意した。昨年６月には、ニューヨークのメトロポリタン美術館が真鍮製のプレート２枚を返還している。また、これらの著名な公立博物館以外にも、アバディーン大学やケンブリッジ大学ジーザスカレッジなど、必ずしも返還が注目されていないあまり知られていない美術館も、この1年間に同様の遺物をナイジェリアに返還している。
アバディーン大学のジョージ・ボイン副学長は、同大学が発表した声明の中で、「このような非難されるべき状況で入手された、文化的に重要な品物を保持していたことは正しいことではなかっただろう」と説明している。同大学は１９５７年にオークションで、略奪されたオバ（王）の頭部の彫刻を入手したことがある。
しかし、これらの作品のすべてが物理的に返還されるわけではない。ナイジェリアは「無条件返還を主張している」とオグボー氏は説明するが、それでもこれらの作品のいくつかを欧米の機関に「貸与」する計画があるのだという。そうすれば、ナイジェリアは正式に所有することになるが、欧州の博物館が所有したままとなる。
また、大英博物館は、１８９７年のベニン王国に対する軍の「懲罰的遠征」で捕獲されたベニン青銅器の最大のコレクションを保有していると言われているにもかかわらず、いかなる遺物も返還しない姿勢を貫いている。ベニン青銅器は、ナイジェリアが独立する以前から、同博物館に返還の要請と主張がなされていた。今回、同博物館はベナン青銅器を借用品としてナイジェリアに送り返すことを「検討する」ことに合意した。
また、あまり知られていない軍事遠征の際に持ち出された多くの遺物は、言うまでもなく、博物館の明るいガラスケースに収められたり、欧州中の個人コレクションに飾られたりしている。
「この話は次に進むと思います。」とヒックス氏は言った。「遠征は1回だけでなく、何回もあったのです。結局のところ、略奪は『軍事戦術』であり、『文化的剥奪を目的とし、主権を破壊しようとし、伝統的な宗教を破壊しようとした。』」と、ヒックス氏は付け加えた。このように、欧州の博物館は、略奪の間接的な受益者であるだけでなく、植民地支配の「武器として使われた」のである。
市民社会のキャンペーン
ナイジェリアとベナンが、政府が返還交渉の主導権を握ったのに対し、エチオピアは民間財団、外交官、エチオピア正教会が主導権を握るという異なるアプローチをとっている。
「私たちが考えるに、政治的な意図を持たない文化団体が、文化や国、政治体制の間を取り持つことは、非常に重要なことです。エチオピアの芸術品をエチオピア政府に返還する活動に積極的に取り組んでいる英国の非営利団体、シェヘラザード財団の創設者であるタヒール・シャー氏は、「NGOとして注目を集め、（返還）イニシアティブを推進することが重要です」と語った。
シャー氏の財団は、英国の議員、博物館関係者、法律専門家をこの問題に集結させ、2021年には、マックダラの戦いとしても知られる１８６８年の英国軍によるアビシニア（現在のエチオピア）への侵攻時に奪われた聖具を特定し買い戻すのに貢献した。
一方、エチオピア正教会は、「言い表せないぐらい神聖な」タボット（十戒が記されたレプリカの石版）を返還する取り組みの先頭に立っている。タボットもマックダラーの戦いで奪われ、大英博物館に保管されることになったものである。タボットは「エチオピアのキリスト教徒が地上の神の住まいと信じる」もので、非常に神聖なものであるため、本来なら一般人が展示したり見たり、写真やスケッチ、研究したり、大英博物館の職員が見ることさえできないものと考えられている。
以前から、教会、政府、シェヘラザード財団は、英国政府および遺産部門のさまざまな関連機関に圧力をかけ続けてきた。３月３０日には、元カンタベリー大司教のジョージ・キャリー氏が、自身がメンバーである貴族院に、大英博物館がタブーを返還すべきかどうかの議論を呼びかけた。その結果、ウスター司教ジョン・インジ氏がキャリー氏の動議を支持した。彼は、タボットが「生きた信仰に関わるもの」であることを指摘し、「それゆえ、それらを聖なるものと理解し、そのように大切にする人々のもとに返すべきでないか。」と問いかけた。
しかし最終的には、大英博物館の管理委員会が、コレクションの管理について議会に説明責任を持ちながらも、議会から独立して運営することになる。そして、今のところ、返還要請に応じる意思を示していない。報道によると、同委員会はタボットを返還すれば、他の収蔵品の返還に繋がる前例となることを懸念しているのだという。
アフリカ大陸の他の場所では、シェヘラザード財団のケースのように、必ずしも国家政府と協力しているわけではなく、地元の民間団体が、意識を高め、コミュニティが自ら返還請求できるようにする上で重要な役割を果たしている。
例えば、タンザニアを拠点とする汎アフリカ弁護士連合は、現在、国内法と地域法の両方に基づいて、アフリカ美術品の返還と送還を規定する既存の法的枠組みを確認する作業を行っている。
さらに、オープン・レスティチューション・アフリカは、政策の変更、遺産に関する知識、保留または提案されている返還の状況など、必ずしも主流ではない知識に関する情報を収集し、共有している。これはアフリカの関係者が「客観的な傾向、変化、影響を観察」し、他の関係者の成功や失敗から学ぶのに役立つ。また、このプラットフォームは、多国間のフォーラムや議論では敬遠されがちな、返還が今後どのようにあるべきかというアフリカのアイデアや学問を中心に据えている。
これらの団体の活動は、現地の団体や国家主体による広範な本国送還と返還の取り組みを支援するため、オープン・ソサエティ財団による１５００万ドルのイニシアティブによって支えられている。
オープン・ソサエティ財団の芸術・文化担当プログラムオフィサー代理のヴェロニカ・シャトラン氏は、「多くの国で返還が進められていますが、どのプロジェクトも互いに語り合っておらず、つながっていません。私たちは、関係者を結びつける役割を担っていると考えています。」と説明した。
真の返還
サール・サヴォワ報告書の最も明確な勧告の一つは、欧米の美術館が収蔵品の透明性を高め、一般の人々が希望すれば、その品物を特定し、返還を求めることができるようにすることであった。また、透明性を高めることで、アフリカの学者や学芸員と協力し、作品が展示される背景を再考し、これらの美術館に展示されるに至った経緯についてより正確な情報を提供する機会を作ることも意図されていた。
しかし、これはあまりうまくいっていない。それどころか、透明性を口実に、博物館は遺物返還の交渉を遅らせたり、曖昧にしたりしている。
ヒックス氏は、「一朝一夕にできることではありません。これらのコレクションの放置は、常に暴力の一端を担っていたのですから。」と指摘したうえで、「展示品のストーリーを隠したり、ごく少数の展示品しか並べなかったり、保存の基準について透明性を欠いたり」するような，一見すると無害で受動的な行動は、美術館の実務において長年にわたって規範となってきた組織的な抹殺行為の一部です。」と語った。
ヒックス氏はまた、「真の返還とは、芸術品の物理的な返還にとどまらず、アフリカ人とヨーロッパ人の間でこれらのアフリカのコレクションに関する知識を深めることを意味します。」と語った。サヴォワ氏によれば、ヨーロッパ人は、これらの美術品が軍事的征服によって奪われたことは「間違っている」と理解しているが、その多くが信仰を持つ人々から奪われた宗教的なものであること、また他のものが大きな力の不均衡と不公正な交換条件を利用して購入されたことをまだ認めていない。このような行為が暴力的であることを理解できない「心理的閉塞感」がある、とサヴォイ氏は語った。
アフリカの国々でも、返還問題はしばしばエリート主義的な関心事として捉えられている。しかし、略奪された工芸品の多くがアフリカの労働者階級によって作られ、日常生活で使用されたものである。つまりこれらの工芸品はアフリカ文化史のかけがえのない一部なのだ。
「返還問題を一般大衆に知らしめて、コミュニティが主体性を持つようにする必要があります。そうでなければ、（返還の取り組みは）国家レベルにとどまってしまうでしょう。」と、ダカールに拠点を置く詩人で、西アフリカオープンソサエティイニシアチブのアドボカシー・マネージャーであるイブラヒマ・ニアン氏は語った。
地元の団体の中には、まさにそのような取り組みを行っているところもある。例えば、ナイジェリアのアフリカ芸術家財団は、２０２０年のラゴスフォトフェスティバルの期間中に、一般市民を対象に、自宅の中で神聖で、コミュニティと共有する価値があると感じる物を撮影し、共有してもらうプログラムを開始した。このプロジェクトは、一般の人々に返還の妥当性を示すことを目的としており、多くの人々の関心を呼び起こし、返還が学界や政治的な議論の枠を超えた主流の話題となった。
政府もその一翼を担っている。2月のアビンボラ氏の記者会見の後、ベナン政府は大統領官邸の展覧会に関するニュースを大々的に宣伝した。ウイダからカンディにかけて、アボメイの王宮の門とソッサ・デデの等身大のベナン歴代王グレレとベハンジンの像（それぞれライオンとサメとして彫られている）が祖国に返還されるとの告知が、各地の看板、ラジオ、新聞を通じて喧伝された。
２月下旬の展示開始以来、学生、公務員、ヴォドゥン教の僧侶、ベナン王族、そして私を含め、3万3千人以上の人々がこの遺物を目にした。ベナンの芸術の系譜を巧みにたどり、ジュリアン・シンゾーガンやセナミ・ドヌマッスーなどの現代アートが返還された遺物とともに展示され、古代作品の神秘性や威厳と呼応する、完璧なコレクションとなっている。展示ガイドは、もっと知りたいという来場者で手いっぱいとなっていた。
これはアビンボラ氏がまさに期待していた反応であり、ベナン政府が遺産開発への投資を継続することを後押しする概念を実証する結果となった。
「１００年間見ることができなかったものを見ることができ、人々は喜んでいます。」「これは状況を変えていくでしょう。」と、この展覧会を訪れていたコトヌー出身のラジオ司会者アビブ・フィリベールは語った。（原文へ）
この記事はWorld Politics Review (WPR)が配信したもので、WPRの許可を得て転載しています。
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