核の冬と気候温暖化、どちらが地球にとって大きな脅威なのか、不気味な選択である。
【イスタンブールNepali Times＝クンダ・ディキシット】
ここトルコの黒海沿岸からわずか２００km離れた北の地（＝ウクライナ）で過去２年間で２０万人が死亡した全面戦争が起こっているのを想像するのは難しい。
そしてここから南に目を向けると、パレスチナ人の民間人に対する容赦ない暴力によるガザ地区の完全破壊が、イランとイスラエルの直接対決へとエスカレートしている。
どちらの戦争でも、当事国が核兵器を保有しているか、開発に近づいている。ロシアはウクライナで戦術核兵器を使用すると脅し、イスラエルとイランは今週のドローンやミサイル攻撃で、互いの核施設を標的にしている。
イランとイスラエルは自制しているようだが、僅かな誤算でサウジアラビアとアラブ首長国連邦を巻き込んで地域が大混乱に陥る可能性がある。そうなれば、米国も巻き込まれる可能性がある。
ウクライナに６５０億ドル相当の軍事支援を提供する米議会の超党派投票は、戦争を長引かせるだろう。ロシアのテレビ番組では、ウクライナだけでなくロンドンやパリも核攻撃すると公然と脅している。
米国の科学誌『原子科学者紀要』（Bulletin of the Atomic Scientists）は、「不吉なトレンドが世界を世界的な破局へと導き続けている」として、「世界終末時計」の針を真夜中の９０秒前まで進めた。これは、これまでで核のハルマゲドン（世界の破滅）に最も近づいた。
ロシアとウクライナ、イランとイスラエルの緊張に加え、核保有国も増殖している。米国、ロシア、英国、フランス以外に、イスラエルは９０発、インドとパキスタンはそれぞれ約１７０発、中国は４００発以上、北朝鮮は３０発の核弾頭とそれを太平洋に運ぶ弾道ミサイルを保有している。
１９９０年のソ連崩壊後、核弾頭の総保有量は減少したが、現在では米露中の三極冷戦が新たに始まり、核兵器保有国の数は増加している。
核紛争の脅威は、ニューヨーク・タイムズ紙が新たな核軍拡競争と「世界をより安全にするために何ができるか」を考察するシリーズ（タイトル：At the Brink）を立ち上げるほど現実のものとなっている。
地球温暖化によって破壊される地球と、核の冬につながる全面戦争によって荒廃する地球と、今後数年間の地球にとってどちらが大きな脅威であるかという不気味な選択である。ロバート・フロストの詩『炎と氷』が思い浮かぶ：
世界は火の中で終わるという人がいる
氷の中で終わるという人もいる。
これまで味わった欲望の旨味からすると
私は火が好きな人たちの肩をもちたい。
でも世界が二度滅びなくてはいけないのなら、
私の憎しみについての知識から言えるが
破壊のためには氷もまた最適だし
十分役割を果たすだろう。
このままでは世界は『二度滅びる』かもしれない。この2つの危機はリンクしており、どちらも貪欲、野心、超国家主義に端を発している。それは部族主義と、正義、公正、共存に取り組むために必要な多国間アプローチの衰退の結果である。
キューバ危機の際、終末時計の針は真夜中の７分前に移動した。当時、全面的な核戦争は想像を絶するものであったため、ほとんどの人はそれを頭から消し去っていた。それは今日核戦争や温暖化に対する人々の認識と同じである。
ここネパールでは、日々を生きるのに必死な人々にとって、世界情勢は遠いことのように思える。ウクライナや中東で起きている戦争のニュースが携帯端末で人々の目に触れるとき、それはまるで別の惑星で起きていることのように思える。
しかし、ネパールに住む私たちも影響を受けるだろう。ウクライナ戦争は世界的な燃料・食料価格の高騰を招き、ネパール経済はいまだにその影響を引きずっている。数百人のネパール人がロシア軍で戦い、少なくとも３３人が戦死し、数十人が連絡が取れなくなっている。
イスラエルでは１０人のネパール人学生がハマスに殺害され、1人はいまだ行方不明である。西アジアにおけるより広範な戦争は、世界経済への影響はさておき、サウジアラビア、カタール、アラブ首長国連邦、オマーン、クウェート、イスラエル、レバノンで働く推定２００万人のネパール人に直接影響を与えるだろう。ネパールは、こうした海外に出稼ぎに出会た同胞の突然の大量帰還に備える準備ができていないのだ。
イスラエルとイランの核戦争は、考えられないことではない。イスラエルの強硬派は、イラン政府が自前の核爆弾を開発する前に、イランの核研究施設への核攻撃を呼びかけている。
風向きによっては、たとえ戦術的核攻撃であっても、放射性降下物がパキスタンやインド、ネパール上空に飛散するだろう。
私たちは今、地球村に住んでいる。どこで戦争が起きても、ネパール人はどこにいても影響を受けることになる。（原文へ）
INPS Japan
クンダ・ディキシットはNepali Times社主、元インタープレスサービスアジア・太平洋総局長、元英国放送協会国連特派員。
This article is brought to you by Nepali Times, in collaboration with INPS Japan and Soka Gakkai International, in consultative status with UN ECOSOC.
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