【ケニア・マンデラIPS＝ロバート・キベット】
夜明け前の毎朝、１０歳のアミナ・アダンは学校ではなく、マンデラ県ラフム郊外の干上がりつつある水場（ウォーターパン）へ向かう。クラスメートがノートを開くころ、アミナは体の半分ほどもある黄色い水用ポリタンクを運んでいる。｜英語版｜韓国語｜
母親のファトゥマ・アダンは語る。いまの選択は「教育か家事か」ではない。「水か、生き延びるか。」だ。
「水がなければ食べ物もない。学校にも行けない。子どもが手伝わなければ、その日を乗り切れない。」
アミナの姿は、ケニアの乾燥・半乾燥地域（ASAL地域）に広がる危機の縮図である。長期化する干ばつが、貧困削減、食料安全保障、保健、教育―持続可能な開発目標（SDGs）の中核をなす成果を後退させている。
干ばつが制度の限界を超えて押し広げる
ケニア国家干ばつ管理局（NDMA）によれば、マンデラは依然として「危機段階（alarm phase）」にある。降雨不足が繰り返され、２０２５年１０～１２月の短雨期（ショートレイン）の降水量は長期平均の３０～６０％にとどまった。水場は干上がり、牧草地は荒廃し、牧畜に依存する世帯は食料と収入の柱を急速に失いつつある。
食料・栄養安全保障に関する全国評価では、乾燥・半乾燥地域（ASAL）各県で２１５万人以上が緊急の人道支援を必要としており、６～５９か月児の８０万人超が急性栄養不良の治療を要するとされる。マンデラの保健当局は、家計の食料備蓄が尽き、家畜の乳生産も落ち込むなか、外来治療プログラム（OTP）への受診者が増えていると報告する。
危機はケニアにとどまらない。アフリカの角地域全体で、国連は、ケニア、ソマリア、エチオピアの約２４００万人が、長年続く干ばつと気候ショックの結果、深刻な水不足に直面していると推計する。ユニセフは、干ばつに伴う避難によって域内の子ども２７０万人がすでに学校に通えなくなっており、状況が続けばさらに４００万人が影響を受ける恐れがあると警告する。
「こうした気候ショックは、もはや一度きりの緊急事態ではない」とマンデラ県の教育担当者は語る。「慢性的な問題となり、子どもが成長し、学び、健やかに生きられるかどうかを左右している」。
教育が途切れ、未来が先延ばしにされる
マンデラ北部では、学校が危機の最前線に立たされている。教員たちは、教室の児童が減っていく様子を語る。牧草と水を求めて家族が移動し、子どもも連れていくためだ。移動しない世帯の子どもも、空腹と疲労のなかで集中できない。
マンデラ県の教育当局者アブディカディル・アダン・アリオによれば、干ばつの影響が強い学校では出席率が急落している。とりわけ女児が不利になる。水汲みや家事の負担が、まず女児にのしかかるからである。
開発の専門家は、影響は短期の学習遅れにとどまらないとみる。教育の中断は人的資本を弱め、長期的な経済生産性を損ない、将来の気候ショックへの適応力も低下させる。これはSDG４（質の高い教育）とSDG１（貧困をなくそう）への直接的な後退である。
「年々、子どもが学校を欠席するようになれば、被害は世代を超えて固定化する」と、北部ケニアで活動する人道教育の専門家アリ・アブディ博士は警鐘を鳴らす。
保健と栄養にかかる負荷
保健医療関係者は、干ばつが子どもを中心に、飢えと病気が重なって重篤化する危険な循環を加速させていると指摘する。水不足が深まるほど衛生状態は悪化し、下痢性疾患のリスクが高まる。栄養不良の子どもは感染症でいっそう体力を奪われやすい。
マンデラの遠隔地では、移動診療所が運営され、医療チームが栄養不良のスクリーニングを行い、治療食を配布し、重症例は安定化治療施設（センター）へ紹介している。多くは県政府と人道支援機関の連携によるものだ。
「早期発見は命を救っている」と、巡回プログラムに関わる栄養担当者は語る。「しかし患者数は増え続け、家族が支援にたどり着くまでの移動距離も長くなっている」。
生存戦略の破綻が招く保護リスク
干ばつで生計が崩れると、家庭は有害な対処手段に追い込まれる。人道支援機関は、児童労働や早婚、ジェンダーに基づく暴力（GBV）のリスクが高まっていると報告する。とりわけ社会的セーフティネットが弱い遠隔地の集落で影響が深刻だ。
女児は特に影響を受けやすい。資源が乏しくなると、まず教育が犠牲になることが多い。
「干ばつは、食べ物や水だけを奪うのではない。」とマンデラの地域リーダーは語る。「子どもから安全と尊厳をも奪っていく。」
効果が出ていること―子ども中心の統合的解決策
危機の規模は大きい。だが、マンデラ県を含むASAL（乾燥・半乾燥）各県では、統合的な支援が、子どもに及ぶ最悪の影響を和らげ、SDGsの後退を防ぎ得ることを示す報告もある。
こうした圧力は、SDG３（すべての人に健康と福祉を）とSDG２（飢餓をゼロに）を脅かす。両分野は、気候の極端化が強まる以前には、緩やかながら改善が見られていた。
県政府とユニセフ、セーブ・ザ・チルドレンなどが支える移動式の保健・栄養クリニックは、遊牧や避難によって固定の医療制度から外れがちな家族にも届いている。栄養スクリーニング、予防接種、母子保健を一体で提供し、固定施設までの長距離移動を減らす。
ワールド・ビジョンなどの支援を受けて政府機関が実施する現金給付は、世帯が切迫した優先順位に応じて、食料や水、医療に支出できるようにする。研究では、現金支援が有害な対処行動を抑えるうえで有効で、危機のさなかでも子どもを学校にとどめる助けになり得ることが示されている。
また、給水車などによる水の搬送・配給、ボーリング井戸の修復、干ばつに強い水インフラへの投資は、深刻地域でのアクセスを安定させている。費用はかさむが、専門家は、SDG6（安全な水とトイレを世界中に）を守り、人道危機の反復を防ぐうえで不可欠だと指摘する。
住民主体の取り組みも成果を上げている。訓練を受けたボランティアが家庭単位で栄養スクリーニングを行い、リスクのある子どもを早期に把握して、状況が悪化する前に支援へつなげている。
「介入は組み合わせてこそ最も機能する」と、人道プログラムの担当者は言う。「保健だけでは足りない。水、食料、所得、保護が一体で動かなければならない」。
規模拡大と持続可能性という課題
こうしたプログラムは命を救っているが、欠落もある。資金サイクルは短く、対応は予防よりも後追いになりがちだ。地方当局は、干ばつに強い生計――干ばつ耐性作物の導入、家畜保険、代替収入源など――を拡大することが、悪循環を断つ鍵だと訴える。
開発アナリストは、持続的投資がなければ、干ばつは複数のSDGsにわたる成果を侵食し続け、長期的にはより高コストな緊急対応を繰り返すだけになると警告する。
「問題は、干ばつが戻ってくるかどうかではない」と、政府間開発機構（IGAD）の気候専門家ユーニス・コエチは語る。「戻ってきたとき、子どもを守るために制度が十分に強いかどうかである」。
分岐点に立つ子ども時代
ラフムに戻ると、ファトゥマ・アダンは、状況が改善すれば娘が通学を再開できることを願っている。だが、いまは生き延びることが優先だ。
「アミナには学んでほしい」と彼女は言う。「でもまず、生きなければならない」。
アフリカの角で気候ショックが強まるなか、影響は計り知れない。調整された長期的な対応がなければ、干ばつは水や食料だけでなく、子ども時代そのものを奪い続け、SDGsに向けた国際社会の取り組みを後退させかねない。（原文へ）
INPS Japan/IPS UN Bureau Report
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