米軍依存の限界と新たな安全保障秩序の模索
【ニューヨークIPS＝アロン・ベン＝メイル】
トランプ大統領による対イラン戦争は、湾岸地域の安全保障環境を根底から揺さぶった。米軍基地は抑止の拠点から攻撃対象へと変わり、経済は深刻な打撃を受け、ドバイやドーハ、リヤドといった都市が「安全なオアシス」であるとの神話も崩れ去った。湾岸諸国の指導者たちはいま、ワシントン依存の代償と、より不安定で脆弱な地域秩序の現実に直面している。
トランプ氏が東地中海と湾岸に大規模な米海空戦力を集結させるなか、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）、カタールなどの湾岸諸国は、自国の領土やエネルギー・インフラが報復の標的となる事態を恐れ、水面下で米国に対し、イランへの全面攻撃を控えるよう求めていた。
しかし、米国とイスラエルによる空爆作戦は、イランの能力を「弱体化させる」という以上に、明確で公に示された政治目標を欠いたまま、２０２６年２月２８日に開始された。この軍事的エスカレーションと戦略目的の乖離こそが、いま湾岸諸国の指導者たちの怒りと、ワシントンへの深い不信の核心にある。
トランプ氏の戦略的誤算
トランプ氏が米・イスラエルによる対イラン共同攻撃に踏み切ったことは、政権の想定を上回る戦略的代償を招いた。エネルギー市場の混乱、海上輸送の停滞、地域の分断の深まり、そして反米感情の拡大である。
たとえイランの軍事能力が大きく損なわれたとしても、この戦争は米国の戦力投射の脆弱性を露呈させ、同盟国を動揺させるとともに、ロシアと中国による湾岸地域への外交的関与を促した。米国が長期的に支払う代償は、戦場での成果以上に、伝統的なアラブ同盟国の間で信頼と影響力を損なったことの大きさによって測られるだろう。
米軍基地は「資産」から「負債」へ
湾岸諸国にとって、カタール、バーレーン、クウェート、UAEに展開する米軍基地は、本来、イランを抑止し、体制の安全を保証する存在だった。ところが戦争の勃発によって、それらは真っ先に攻撃対象となった。イランはこれら施設への攻撃をワシントンに対する報復と位置づけたが、その多くが人口密集地や経済中枢に近接していたため、周辺の民間インフラにも深刻な被害が及んだ。
この経験は、外国軍基地の存在が攻撃を呼び込む一方で、期待された確実な防護はもたらさないという認識を、湾岸各国で強めている。
現実となった悪夢
湾岸諸国の指導者たちは長年、イランとの戦争が自国の安全保障と経済を深刻に損なうと警告してきた。その悪夢はいま現実となった。イランのミサイルや無人機は、石油施設、港湾、発電所、都市部を相次いで攻撃した。
湾岸諸国は、軍事作戦を開始したワシントンと、近隣アラブ諸国への被害を顧みずイランの「無力化」を追求したイスラエルに責任があるとみている。自らの警告は退けられ、その結果として、物理的破壊、経済的後退、輸出の混乱、国内不安の増大という不釣り合いに大きな代償を強いられたとの認識が広がっている。
崩れた「オアシス」神話
ドバイ、ドーハ、リヤドなどが、ビジネス、観光、投資に開かれた安全で安定した拠点であるとのイメージは、ミサイル警報、港湾や空港への攻撃、主要航路の閉鎖によって大きく傷ついた。
信頼を回復するには、目に見える復興に加え、民間防衛体制の強化、防空・ミサイル防衛能力の向上、そして再び突発的な戦争が起きるリスクを抑えるための信頼性ある外交が欠かせない。投資家や観光客が求めているのは、華やかな大型事業ではなく、この地域がイランをめぐる緊張を管理できることを示す確かな証左である。
トランプ氏、イランの報復能力を見誤る
トランプ氏は、圧倒的な軍事力を行使すればイランを短期間で屈服させ、政権交代を促しながら、戦火を域外にとどめられると主張していた。だが実際には、イランが湾岸諸国に広範な報復を加える可能性や、ホルムズ海峡の長期封鎖に踏み切る可能性を過小評価していたとみられる。
革命防衛隊（IRGC）による海峡の事実上の封鎖は、商船への攻撃や威嚇を通じて世界的なエネルギー市場を揺さぶり、米国の戦争計画の前提の脆さを露呈させた。湾岸諸国の指導者たちは、これをワシントンが二次的、三次的な影響を十分に見込んでいなかった証左と受け止めている。
報復を控える計算された判断
大きな被害を受けながらも、湾岸諸国はこれまでのところ、イランへの直接報復を避けている。さらなるエスカレーションは、自国の都市や重要インフラを、より苛烈な攻撃にさらすだけだとみているためだ。
表向きには自制と国際法を強調しているが、実際には、米国主導のこの戦争が終わった後も、地理的に隣接する強大なイランと共存せざるを得ないという現実を認めている。反撃を控えることで、戦後の緊張緩和の余地を残し、恒常的な公開対立に陥るのを避けようとしている。
ワシントンとの安全保障関係の見直し
戦略的な代替肢が限られている以上、湾岸の君主国が米国との関係を断ち切る可能性は高くない。だが今後は、これまで以上に条件付きで、取引色の強い安全保障関係を求めていく公算が大きい。自国防衛に関する米国のより明確な保証、地域ミサイル防衛の一層の統合、そしてイランの報復を招きかねない決定について、より大きな発言権を求めている。
同時に、湾岸諸国は中国、ロシア、欧州、アジアの主要エネルギー輸入国との関係を強化し、米国への排他的依存を緩和しながらも、米国の安全保障の傘そのものは維持しようとしている。
再発防止に向けた選択肢
将来の再燃を防ぐため、湾岸諸国はテヘランとの限定的な対話チャンネルや危機管理ホットラインの整備、中国やインドなど西側以外の国々も含めた海上安全保障枠組みの再構築を模索している。また、エネルギー・インフラや海上輸送路を危機の際にも攻撃対象外とするための新たな交戦ルールや、非公式な合意形成を目指す可能性もある。
国内的には、ミサイル防衛体制の見直し、重要施設の防護強化、ホルムズ海峡への依存を減らす輸出ルートの多様化も検討されている。いずれも万能ではないが、一定のリスク軽減にはつながり得る。
イランとの関係正常化は可能か
湾岸諸国とイランの全面的な関係正常化、さらには相互不可侵協定の可能性まで取り沙汰されている背景には、戦前から慎重な対話と経済的接触が進んでいた現実がある。しかし、それが実際の政策選択肢となるかどうかは、戦争の帰結、イラン国内政治、そして湾岸諸国の脅威認識に左右される。
たとえテヘラン体制が存続しても敵対姿勢を維持するなら、湾岸諸国は、抑止、限定的関与、外部大国との連携を組み合わせた「ヘッジ戦略」へと回帰する可能性が高い。他方で、より現実主義的なイラン指導部が現れれば、制度的な安全保障対話や段階的な信頼醸成措置が現実味を帯びる余地もある。
もはや戦前には戻れない
湾岸諸国が戦前の現状に戻ることはないだろう。今後は、米国のより限定的な安全保障の傘に加え、中国、ロシア、アジアの主要エネルギー輸入国との関係拡大を組み合わせた、より多角的な安全保障構造を模索していくとみられる。この変化は、湾岸安全保障におけるワシントンの中心的地位を徐々に低下させ、米軍の地域展開や、対イランでアラブ諸国が自動的にイスラエルを支持するという前提を揺さぶることになる。
イスラエルにとっては、より慎重でリスク回避的な湾岸諸国の姿勢が、公然たる戦略的連携の余地を狭める可能性がある。米国にとっても、根深い不信が残る以上、将来の危機に際して新たな連携を構築することは、これまで以上に難しくなるだろう。
トランプ氏の対イラン軍事介入は、単独の失策にとどまらない。それは、すでに脆弱化していた国際秩序に対する攻撃の、最新にして最も危険な表れである。自制を捨て、同盟国を脇に追いやり、短期的な政治的利益のために米国の力を用いた結果、米国の信頼性はさらに損なわれ、西側同盟は分断され、ロシアと中国には新たな戦略空間が開かれた。湾岸諸国は、その混乱の新たな犠牲者となったのである。
この戦争の先にあるのは、回復された現状ではない。より断片化し、不安定化した中東である。そのなかでイスラエルと米国は、これまで以上に誤算の許されない状況と、より狭くなった信頼できる協力相手の輪に直面していくことになる。（原文へ）
アロン・ベン＝メイア博士は国際関係論の元教授で、最近までニューヨーク大学（NYU）グローバル・アフェアーズ・センターで国際交渉および中東研究を教えていた。
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