２０２５年春、記録を追い求める登山隊が続々とヒマラヤへ

【カトマンズNepali Times=ヴィシャド・ラジ・オンタ】

２０２５年春の登山シーズンが始まり、ヒマラヤの山々における栄光とリスクの微妙な均衡を、早くも思い知らされる事態が起きている。

エベレストは例年どおり最大の注目を集めているが、初登頂から７５周年を迎えるアンナプルナでも記録的な数の登山隊が集結しており、カンチェンジュンガの初登頂から７０周年となる節目も、多くの登山者に記憶されている。

しかし、気候変動によって一層深刻化しているヒマラヤ登山の危険性が、アンナプルナでの２人の有望な若手高所ガイドの悲劇的な死によって、あらためて突きつけられた。

エベレストはエベレストであるがゆえに、多くの登山者を引きつける。今年すでに２２隊、約２２０人の外国人登山者とガイドがベースキャンプに到着しており、今後その数は４５０人を超え、２０２３年の外国人登山者４７８人という過去最高記録を更新する可能性もある。

登山許可証の料金がこの秋から１万１０００ドルから１万５０００ドルに引き上げられることもあって、許可証の需要が高まっているようだ。しかし、４０００ドルの値上げが登山者数の抑制、すなわちリスクの低減にはつながらないと見られている。

ネパール政府観光局では、登山許可証の発行は毎年４月上旬から開始されるが、登山者たちは数年前から準備を始めているため、これには不満も多い。「これが現在の制度なのです。登山者がネパール到着時にすべての書類が揃っていることを確認したいのです。」と、観光局のゴマ・ライ氏は語った。

エベレストではすでに氷河の危険地帯クンブ・アイスフォールに最初のアタックが始まっているが、他のヒマラヤの峰々でも活動は活発だ。標高８４８５メートルのマカルーでは、すでに登頂に成功したチームも出ている。４月１０日にはロープ固定を担当した１０人のガイドが、世界第５位の高峰の頂上に到達した。

標高８５８６メートルで世界第３位のカンチェンジュンガには、インド隊が２隊入っており、インド側からの登山が認められていないため、ネパール側からのアプローチとなっている。その１隊は、エベレストを３度制覇したランヴィール・シン・ジャムワル大佐が率い、「ハル・シカール・ティランガ（すべての州の最高峰にインド国旗を掲げる）」キャンペーンの最後の行程に挑んでいる。

“カンチ”の北壁は天候が読めず技術的にも困難なため、非常に危険である。１９５３年以来エベレストには１万２８８４回の登頂がある一方で、カンチェンジュンガは７０年でわずか２５０回の登頂しか記録されていない。

アンナプルナでは４月６～７日にかけて４５人が登頂に成功したが、天候の悪化により事態は一変した。７日には雪崩が発生し、ニマ・タシ・シェルパとリマ・リンジェ・シェルパの２人が命を落とした。ともにロープで結ばれていたペンバ・テンドゥク・シェルパは奇跡的に生還した。

「家よりも高い巨大な雪崩でした」と、ペンバは振り返る。「私とクライアントはセラックの真下にいて助かりました。２人が巻き込まれたことに気づきましたが、発見できませんでした。」

４日間にわたりヘリ２機を使って捜索が続けられたが、遠征会社セブンサミット・トレックはついに捜索の打ち切りを決定した。ニマ・タシは、前年エベレストで身動きの取れなくなったマレーシア人登山者を標高８４００メートルから背負って救出し、国際的な注目を浴びた“無名の英雄”だった。

しかし今回、アンナプルナでは彼とリマ・リンジェの２人の命が尽きた。セブンサミットは声明で「我々が誇る２人の優秀なシェルパガイドを失いました。これだけの時間が経過した氷の下では生存の可能性はなく、捜索の継続は他のシェルパの命を危険にさらす行為です」と述べた。

アンナプルナは、過去７５年間でヒマラヤの峰の中でも最も致死率が高く、登ろうとした者の３人に１人が帰らぬ人となっている。今年も北壁のクレバスが多すぎてロープが足りず、落石や雪崩も例年以上に頻発した。

南アフリカの登山者ジョン・ブラックは、この雪崩に巻き込まれる寸前だった。彼は第３キャンプを出発して間もなく登頂を断念した。

「直感という人もいれば、計算だという人もいますが、私は不安を拭えませんでした」とブラックは語る。実は彼は雪崩に巻き込まれた２人のシェルパと直前にチョコレートを分け合っていた。「これは、リスクが現実であること、そして状況が一瞬で変わることを突きつける警告です。」

この雪崩の後、緊急事態でないにもかかわらず、一部の登山者がヘリで北壁から撤退したことには批判も集まっている。

近年のヒマラヤ登山では、未熟な登山者が増加しており、自身のみならずガイドや他の登山者にも危険を及ぼしている。苦しいときに撤退の判断ができない者も多い。

「アイゼンを使いこなせない人もいれば、岩や氷を登る基本的な技術すら身に付いていない人もいました」とブラックは言う。「技術がないうえに、動きが遅く、困難な地形で効率的に進むことができないのです。アンナプルナのような山では、スピードこそが危険にさらされる時間を減らす唯一の手段です。」

この傾向に拍車をかけているのが、SNSを通じた即時満足への欲求だ。ヒマラヤ登山の本来の挑戦は、「インスタグラムの登頂自慢」へと変質し、遠征会社も顧客の希望に応じざるを得なくなっている。

もう一つの論争を呼んでいるのは、イギリス軍退役兵による４人組の登山隊である。彼らは登山前にキセノンガスを吸引して赤血球の増加を図っており、「実験」とされているが、これはアンチ・ドーピング機関が禁止しているパフォーマンス向上手段である。

スリランカのIT技術者ディマンタ・ディラン・テヌワラは、美しいアマ・ダブラム登頂を目指している。スリランカとネパールの国旗を山頂に掲げ、ネパールの民族衣装ダウラ・スルワルを着て登る予定だ。「南アジアの団結による繁栄」というメッセージを伝えたいという。

テヌワラは、２００４年のスリランカ津波で父親を亡くした元“甘やかされた子ども”だった。その悲劇が、彼の登山の原動力となっている。

「この遠征は、２０年前に始まった私の使命です」と語るテヌワラは、自立のために技術学校に通い、自ら資金を工面してこの旅に臨んでいる。アマ・ダブラムは、年内に計画しているK2遠征の準備でもある。

注目すべき遠征のもうひとつは、スロバキアのピーター・ハモールとイタリア人カップルのニヴェス・メロイ＆ロマーノ・ベネットのチームで、カンチェンジュンガ山塊の７５９０メートル峰ヤルンピークで新ルート開拓を試みている。

また、イギリス人２人によるチームはすでにエベレスト・ベースキャンプに入り、ローツェフェイスを登ったのち、ウィングスーツで山から飛び降りる挑戦を再び試みようとしている。（原文へ）

INPS Japan/Nepali Times

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【ニューデリーSciDev.Net＝ランジット・デブラジ】

インドで試験的に導入された、人体に有害な微小粒子状物質（PM）排出の取引市場が、産業由来の大気汚染を削減し、コスト低減にもつながったことが明らかになった。研究者らは、この仕組みを他の低・中所得国にも拡大することを目指している。

「キャップ・アンド・トレード（総量規制と排出権取引）」方式と呼ばれるこの制度の成果は、経済学専門誌『The Quarterly Journal of Economics』２０２４年５月号に発表された。論文では、PM２.５（粒径２.５マイクロメートル以下の粒子で肺にまで達する）の排出を、インド西部の石炭火力発電所約３００カ所以上でリアルタイムに追跡しながら運用した結果が報告されている。

研究共著者であり、イェール大学経済成長センターのローニー・パンデ教授によると、この制度が導入されたインドの産業都市スーラトでは、PM排出量が２０～３０％削減され、参加事業所はすべて環境基準を満たした。

対象となった３１８の発電所のうち、６２カ所が無作為に選ばれ、総量規制の対象とされた。それぞれの事業所には、排出可能な微粒子の上限が割り当てられ、上限を下回った場合は、排出超過した他の事業所に排出枠を売ることができる。これにより、排出削減に経済的なインセンティブが生まれる仕組みだ。

一方、残りの発電所は従来の罰則型規制（罰金など）に基づいて運用される対照群となった。

キャップ・アンド・トレード制度は、排出全体に上限を設けたうえで、事業者同士が排出枠を売買できる市場を構築する。一方でカーボンオフセット制度は、排出削減プロジェクトへの投資を通じて自らの排出を相殺するものであり、通常は自主的な取り組みとして実施される。キャップ・アンド・トレードは政府の規制の下に運用される点で異なる。

この研究によれば、スーラトの排出取引制度に参加した発電所では、従来の罰則型規制と比べて排出削減コストが１１％低下した。また、真の経済的恩恵は、大気汚染の減少による死亡率改善という形でも現れている。

汚染の影響、設備投資、死亡回避による社会的利益などを考慮した費用対効果分析では、この市場制度のコストパフォーマンスは、従来方式に比べて少なくとも２５倍に達することが示された。

PM２.５による汚染はインドにおける深刻な公衆衛生問題である。スイスの大気質調査機関IQ Airが２０２４年３月に発表した報告によれば、PM２.５による世界で最も汚染された都市２０のうち１１都市がインドに存在する。

今回のグジャラート州の制度は、世界で初めてPM排出を対象とした排出取引市場であり、インドとしてもあらゆる汚染物質を対象とした初の市場制度である。同制度は、グジャラート州汚染管理委員会がシカゴ大学エネルギー政策研究所（EPIC）と共同でパイロット開発した。委員会は、一定の期間内に地域全体で許容されるPM排出量の上限を設定した。

「この研究は、政府の行政能力が限定的な状況においても、遵守型市場制度が実行可能であり、従来型の規制手法より優れる可能性があることを示しました」とパンデ氏は語る。

デリーのエネルギー・環境・水協議会（CEEW）のカールティク・ガネーサン上級研究員は、この研究の理論的根拠は有効であるとしながらも、「制度の効果が実感できるようになるには、職員の広範な研修と投資が必要」だと述べた。「この制度がインド全体で効果を示すまでには数年かかる可能性があります」とも付け加えた。

グジャラート州政府は現在、同様のPM排出取引制度を州内の別の工業都市アーメダバードに導入しており、隣接するマハーラーシュトラ州では二酸化硫黄（SO₂）を対象とした排出取引市場の開発が進められている。

本研究の共著者であるシカゴ大学のマイケル・グリーンストーン経済学教授は、「スーラトでの成功により、経済成長と環境の質のバランスを目指す他国政府からの関心が高まっている」と話す。

「現在、インド国内の他州や海外の政府とも連携し、こうした汚染取引市場のスケールアップに取り組んでいます」

一方、インド政府は、全国カーボン市場（Indian Carbon Market）に向けたオフセットメカニズムの整備を進めており、再生可能エネルギー、グリーン水素、産業エネルギー効率、埋立地のメタン回収、マングローブ植林といった分野を、カーボンクレジット創出の対象として特定している。

また、インド環境省は、アルミニウム製錬やセメント製造などの高汚染産業に対し、温室効果ガス排出原単位目標の達成を促すため、炭素クレジット取引制度の導入にも着手している。（原文へ）

INPS Japan

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