【ケニア・ガリッサIPS＝チェムタイ・キルイ】
水水曜日の午前９時。ハワ・フセイン・ファラは、気温が上がっていくのを感じながら、露店の支度をしていた。午前６時に起きて３人の子どもを学校へ送り出し、ガリッサ中心部の露天市場「スーク・ムグディ」に向かい、売る果物を仕入れる。｜英語版｜イタリア語｜
木の柱に布を掛けただけの簡素な屋台だが、日陰でも熱気はこもり、空気は乾いている。木の台にはバナナやスイカ、マンゴーが並ぶ。直射日光は避けられても、暑さは和らがない。
「これだけ暑いと、お客さんが来なくなります。いったん店を閉めて、涼しくなるまで家で休むしかありません。」ファラは水のボトルを手に取り、そう語った。
ケニア北東部の乾燥地帯に位置するガリッサはいま、一年で最も暑い季節にある。例年、１月から３月の日中の最高気温は３６℃前後だ。だが、郡の気象当局責任者サミュエル・オディアンボによれば、２月上旬には３８℃に達し、体感温度（いわゆる「感じる暑さ」）は４１℃を超えた。
同程度の高温は過去にも記録されてきた。だがオディアンボは「最近のデータでは、高温がより長く続き、平年を上回る日が連続する傾向が強まっています。」と指摘した。気象当局は、屋外に長時間いることが熱中症や脱水、皮膚へのダメージの危険を高めるとして、暑さへの注意喚起を出した。
「この傾向が続けば、３月には４０℃を超える可能性があります。」とオディアンボは語った。
ファラにとって、この暑さは「働ける時間の短縮」を意味する。正午になるころには疲れが一気に出る。
「体がだるくて、汗が止まりません。朝だけで水を２〜３リットル飲みます。しかし、こんなに水を飲んでも、体が楽になっているのか分かりません。」
彼女は涼しい季節より、屋台をおよそ４時間早く閉めるようになった。利幅が小さいだけに、営業時間の短縮はそのまま痛手になる。涼しい日は週の売上が約７０００シリング（約５４米ドル）だが、暑さが続くと約４０００シリング（約３１米ドル）まで落ち込み、ほぼ半減する。
売れ残った果物はすぐに傷み、柔らかくなる。２日後には値下げするか、損失を抑えるため、ジュース用として近くの食堂などに安く卸す。固定給も保障もない。失った１時間は、そのまま失収入になる。
北東部最大の交易拠点であるガリッサの経済は、家畜市場に支えられている。国際家畜研究所（ILRI）のデータによれば、地域の生計が家畜に強く依存していることは、暑さの影響を受けやすい要因でもある。極端な暑さで家畜の健康状態が悪化したり、買い手が市場に来なくなったりすれば、地域の資金の動きが鈍り、ファラのような小規模商人の客足も減る。影響が連鎖しやすい構造だ。
temperatures are affecting her income as fewer customers travel during the hottest hours. Credit: Chemtai Kirui/IPS
バイクタクシーの運転手、エミリー・ンドゥングエも同様の打撃を受けている。猛暑の間、日収は１５００シリング（約１１.５０米ドル）から、わずか５００シリング（約３.８０米ドル）に落ち込んだ。
防護具を身につけるほど熱が体にこもり、道路脇で何時間も客を待つことになる。
「暑さで発疹が出て、汗が止まりません。それでも子どもを養うための仕事だから、外に出なければならないのです。」
日陰はほとんどなく、点在する木陰を移動しながら次の客を待つ。日が落ちてもコンクリートの家やトタン屋根の室内に熱がこもり、体が十分に回復しない。
ケニア気象局の気候科学者で、IPCCの国内担当窓口でもあるパトリシア・ニィングロは、「夜が暑いと、日中の暑さで受けた負担から体が回復できません。」と語った。
ガリッサの気温上昇への懸念は、これまでも国会で取り上げられてきた。２０２２年には、当時ガリッサ選出の議員だったアデン・ドゥアレが、「住民の不安」を理由に環境省へ正式に申し入れた。省は、気候変動に伴う平年を上回る高温を認めた。
現在、ドゥアレは保健相を務める。２０２５年１０月には「ケニア気候変動・保健戦略（２０２４〜２０２９年）」の立ち上げを主導し、国内で初めて暑さに関連する死亡を把握する枠組みが盛り込まれた。
しかし、極端な暑さへの具体的な対応は限られたままだ。ガリッサには郡の「気候変動行動計画（２０２３〜２０２８年）」があるが、主眼は干ばつや洪水、家畜の病気である。猛暑時の労働時間の調整や、暑さをしのげる公共スペース、給水・水分補給ポイントといった対策は盛り込まれていない。
国家干ばつ管理局は、任務は干ばつ関連のリスク対応であり、「暑さそのもの」は枠組みの対象外だと説明する。暑さに関する問い合わせは気象局へ、という対応にとどまった。
ファラは、その空白を日々の損失として受け止めている。「政府からは何の助けもありません。私たちは暑さで苦しんでいるのに、日陰すら足りない。郡には税金を払っていますが、損は全部、私の負担です。」
ケニアでは、インフォーマル部門で働く人が労働者の約８割を占める。ILOの２０２４年７月報告書は、アフリカが世界で最も暑さの影響を受けやすい労働が多い地域だと指摘し、労働者の９２.９％が高温環境の影響を受けているとした。ILOは、極端な暑さで労働能力が最大約５０％低下し得ると警告している。生産性の低下による世界の損失は、２０３０年までに２.４兆米ドル規模に達する見通しだという。
極端な暑さは、SDG８.８（安全な労働環境）を脅かし、SDG１３（気候変動対策）の遅れも示している。NCCAPは大規模農業とエネルギー基盤を優先し、露店市場などインフォーマル労働を守る具体策が乏しい。
暑さは誰にでも襲うが、負担の出方は平等ではない。研究者によれば、ガリッサの女性は「二重の負担」を抱えている。日中は市場で高温にさらされ、帰宅後は風通しの悪い家で、子どもや高齢者の世話など無償のケア労働を担う。結果として、負荷がほぼ一日中途切れない。
米シンクタンクの大西洋評議会（Atlantic Council）気候レジリエンスセンターの研究は、家事労働も含めると、暑さによって女性の総労働負担が最大２６０％増える可能性があると報告した。
「これは、弱い立場の人ほど重くのしかかる“逆進的な税金”のようなものです。」こう語るのは、気候レジリエンス・フォー・オール（CRA）のCEO、キャシー・ボウマン・マクラウドである。彼女はフリータウン（シエラレオネ）などの研究を引き合いに、「暑さによる中断で、インフォーマル市場で働く女性は収入の最大６０％を失う可能性があります。」と語った。
「体は常に攻撃されていると錯覚します。インドで試験的に導入が始まっている『暑さ保険（熱波で働けない損失を補う仕組み）』のような手立てがなければ、危機は収入だけでなく、体の回復力そのものも削っていくのです。」—マクラウドはそう付け加えた。
アフリカで最初に国として「暑さ対策計画（HAP）」を採用したのはシエラレオネである。これは、極端な暑さがもたらす健康被害と経済損失に備え、対応し、影響を減らすための包括的な政策枠組みだ。
ニィングロとともに『ケニアの気候の現状２０２４』を共同執筆したジョイス・キムタイ医師は、各地域に合わせた暑さ対策計画の整備こそ「いま最も急ぐべき適応策」だと語る。「暑さは静かな殺し屋です。経済への影響が十分に数字で示されていないため、政策が気温上昇に追いついていないのです。」
首都ナイロビの郡では、極端な暑さの際に労働時間を調整したり公共の涼み場を開放したりできる枠組み案を試行中である。まだ正式採用には至っていないが、キムタイは他の郡のモデルになり得ると期待する。
ガリッサの気温が４０℃に近づくなか、ファラは一人でしのぐしかない。傷み始めた果物を片づけ、店を４時間早く閉め、その損失を自分で抱える。
彼女の暮らしを支える仕組みは、まだない。あるのは暑さだけだ。（原文へ）
This article is produced to you by IPS NORAM, in collaboration with INPS Japan and Soka Gakkai International, in consultative status with UN ECOSOC.
INPS Japan
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