ネパールの山岳地帯の農民たちは、すでに気候変動の影響に自力で適応している
【ポカラ、ネパールタイムズ=ベンジャミン・ジマーマン】
ヒマラヤの農民は、気候危機の最前線に立っており、極端な暑さや寒さ、長期間の干ばつや過剰な降雨、地滑りや洪水に対処することを余儀なくされている。
しかし、彼らは最もたくましい農民でもあり、何世代にもわたって、斜面の脆弱な表土に丹精込めて刻み込んだ棚田で十分な食糧を生産するために、自力で奮闘してきた。
「政府は、私たち農民のことは知ろうとも気にかけようともしませんでした。気候変動には、過去に直面した他の問題と同様、自分たちで適応するしかありません。」と、７０歳のスーリヤ・アディカリ氏は語った。
実際、ヒマラヤ地域の山岳農業の問題は気候変動よりも前から存在しており、アディカリ氏のような農民にとっては、それは対処すべき最新の危機に過ぎない。
アディカリさんの生涯の中で、彼の村であるポカラ近くのスンダリ・ダンダの上にそびえるアンナプルナ山脈の雪線が後退し、かつて予測可能だった気象パターンが不安定になったのを目の当たりにしてきた。アディカリさんは、作物の多様化、灌漑の確保、そして在来種の種子の保護を行うことで対応してきた。
気候科学者によると、ヒマラヤ山脈は「高度効果」と呼ばれる現象により、世界平均よりも０.７℃以上も温暖化しているとのことだ。２０２３年には、世界の平均気温は産業革命以前の水準から１.５℃上昇し、この山々では２.２℃上昇したことになる。
その影響の一部として、ポカラ近郊の標高１,５００mの村々でも記録的な暑さが続き、乾燥した冬が何年も続いている。今年の春には、全国的に数ヶ月にわたる記録的な山火事が発生し、ベグナス湖やルパ湖周辺の斜面にはまだ火災の傷跡が残っている。
こうした変化と経済的要因が相まって、カスキ郡のように２０１１年以来人口が１７%減少した地域もあるなど、ネパールから国外への人口流出が加速している。
農村部の若者たちが都市部へと流出しているとはいえ、ネパールは依然として農業が主な産業であり、人口の３分の２が農業に依存し、GDPの３３％が農業から生み出されている。
したがって、モンスーンの時期が遅れて米の植え付けが遅れたり、干ばつで作物が全滅したりすると、農業セクターだけでなく、国の経済全体が打撃を受けることになる。ネパールはすでに食料製品の純輸入国であり、過去１０年間で輸入量が著しく増加している。
今年のモンスーンはこれまでのところ平年より多く、水田の作付けはほぼ全国で１００%行われる見込みだが、集中豪雨が地滑りや鉄砲水を引き起こしている。今週、グルミとバグルンで新たに１２人が土砂崩れにより死亡し、６月以降の死者は少なくとも１７５人に上った。
過去１０年間の傾向として、モンスーン雨が例年より遅れて始まり、乾燥期間が長引き、局地的な豪雨が発生している。地下水位は、十分な補給がなく、過剰な汲み上げにより低下し、湧き水が干上がっている。
灌漑システムの建設と維持管理に十分な政府投資が行われない限り、多くの農村地域の農民は雨の恵みに完全に頼るしかない。
植え付けが遅れると、畑を荒廃させ、栄養価の高い表土の侵食を招き、収穫サイクルも遅れる。雨が降ると、激しい嵐が作物を損傷させたり、破壊したりする。
同様に、タライ地方にしか生息していなかった害虫や、トウモロコシを標的にするアメリカシロヒトリのようなネパールにはまったく生息していなかった害虫が、山を登ってきている。ネパールの農業はもともと自給自足がほとんどであるが、気候危機によって追い打ちをかけられ、多くの農民が畑を放棄して都市部や海外へと移住せざるを得なくなっている。
ポカラを拠点とするLI-BIRD(生物多様性、研究、開発のための地域イニシアチブ)は、生物多様性を保全しながら小規模農家の生活を向上させるために、２３の地区で活動している。LI-BIRDは、気候危機の影響に適応するための実証済みの方法を提供しており、政府がこれらの対策を全国的に拡大することを望んでいる。
農場に焦点を当てる
在来の稲、小麦、雑穀、蕎麦の種子は、輸入されたハイブリッド品種よりも耐久性があり、暑さに適応しやすいです。これらの作物は、地元の土壌や微気候に進化しており、遺伝的に変化に対応するのに適している。
ポカラを拠点とする行動研究組織LI-BIRDが行っているのは、この在来作物の品種を種子銀行で保存し、農民所有の協同組合を通じて配布することだ。
「農業を改善するためには、農民を最前線に据え、彼らの伝統的な知識を重視しなければなりません。外部の知識を持ち込んでも、ここでは通用しません。」と、LI-BIRDのビシュヌ・ブシャル氏は語った。
LI-BIRDの参加型植物育種イニシアチブでは、農民から地元の作物のさまざまな種子サンプルを集め、それらを並べて植える。収穫量、天候、害虫への耐性などの観点から農民が最も適していると判断したサンプルは、コミュニティ・シード・バンク協会によって全国に配布される。
地域特有の種子を農民に提供する地域シードバンクは、ブサル氏が言うところの「利用を通じた保全」を可能にする。これにより、在来作物が進化するチャンスが確保され、自然災害や気候変動による絶滅を回避できる。
収穫量の多い外国産の種子は魅力的だが、高価な化学肥料や農薬も必要となり、土壌を破壊することにもつながる。 在来種の種子は、はるかに耐久性があり、信頼性が高い。
「最小限の手入れと投入でも、地元の品種は生き残ります。これにより、肥料、農薬、水の必要量が少なくなります。」と、LI-BIRDのジェニー・シュレスタさんは説明した。
「在来種の種子は、地元の環境条件に自然に適応しているため、害虫、干ばつ、その他の災害に対しても耐性があります。」と、シュレスタさんは付け加えた。
「気候が変化すると、収穫量の減少は、輸入品種よりも地元の在来品種で大きくなります。」とシュレスタ氏は言い、ドティの在来品種であるセト・ダブディ小麦が、２０２２年の試験で冬の干ばつにもかかわらず、輸入小麦よりも高い収量を示したことを指摘した。
作物の信頼性は重要だが、持続可能な収入も同様に重要である。ある特定の地域に固有の農産物を高付加価値で販売する「ランドスケープ・ブランディング」は、農家が地元の在来作物に戻ってくるためのインセンティブとなっている。
そのような作物の例として、ポカラに自生し、その香りで称賛される米「ポカレリ・ジェトブド」や、ベグナス湖やルパ湖周辺の畑で栽培される雑穀「セト・カグノ」がある。これらの農産物は、社会的企業「アンナパット」によってブランド化され、販売されている。農民には最低価格が保証されており、地方自治体との協力により、その価格以上で販売できない場合には、農民に補償が支払われる。セト・カグノの場合、その価格は1キログラムあたり１２０ルピーである。
LI-BIRDの種子に関する成功事例は、現在、政府によって拡大されている。農業省の作物開発・農業生物多様性保全センターは、地元の作物を保存するために、３０の地区の農民に資金を提供している。
有機農薬に対する政府の補助金も持続可能な農法を奨励しているが、このイニシアチブを推進しているのが政府なのかNPOなのかについては懐疑的な見方がある。
代替現金作物
気候危機の影響に対するレジリエンス（回復力）は、現金作物への多様化からも得られる。農家はこれにより、家計収入を増やし余裕を持てるようになる。
スルヤ・アディカリさんはベグナスで有名な植物育種家であり、４０年以上農業に従事する中で、環境の変化に気づき始めている。
「ここ５年間は、村に留まるのが難しいほど暑くなり、作物が育たないほど虫や害虫が多くなりました。」とアディカリさんは語った。
そこで、アディカリさんは、以前栽培していた米の代わりに、耐熱性が高いとされるコーヒーや果物の栽培を始めた。コーヒーは最小限のスペースで栽培でき、土壌の質を向上させるだけでなく、他の作物も同時に栽培することができる。
しかし、近年は害虫や不安定な降雨がさらに大きな脅威となっているため、アディカリ氏はさらに多様化を進め、数多くの薬効があることから「ミラクルツリー」の愛称で呼ばれるモリンガに注目している。モリンガの葉は栄養補助食品として使用され、ビタミンが豊富で抗酸化作用があり、高い市場価格で取引されている。
モリンガは成長が早く、乾燥にも強い。アディカリさんはネパールにモリンガを初めて導入した先駆者であるが、政府がこの独自の製品を市場に出すのをもっと積極的に支援してほしいと願っている。
政府の無策は当然のことだとアディカリさんは考えている。つまり、彼のような農家が、気候危機に適応するための革新的な方法を自力で見つけなければならないということだ。
「政府は政策を作りますが、それは往々にして近視眼的であり、現場での実施はほとんど行われません。」とアディカリさんは語った。
種子の保存であれ、気候変動教育であれ、農村部の農民は自力で取り組まざるを得ない。つまり、気候の影響が、雇用機会の欠如とともに、移住を増加させていることを意味する。
「政府は海外在住のネパール人からの送金で十分な収入があるため、農民の苦境を放置しても構わないと思っているのです。私たちは自分たちの力で変化をもたらさなければなりません。」と、アディカリさんは語った。
だからこそ、アディカリさんは農民たちを組織化し、数の力を持たせ、適応策のアイデアをより広く共有できるようにしている。全国農民グループ連盟は、村、地区、中央の各レベルにおけるアドボカシー団体の統括組織として、この役割を担っている。
力強い雑穀
公式な肩書こそないものの、アンビカ・バンダリは村のリーダーです。5年前、彼女はそれまで多くの地元住民と同じようにトウモロコシを栽培していたが、地元のキビの一種であるセト・カグノを自分の農場で試験的に栽培し始めた。
バンダリさんの収穫量の多さと、彼女のキビの市場価値の高さを目の当たりにして、カスキ郡カファルガリ村の近隣農家たちは、彼女に倣った。
気象パターンの変化と熱ストレスにより、農家はトウモロコシからキビへの転作を決断した。それから５年後、カファルガリ村は現在、国内最大のセト・カグノ生産地となり、昨年は２.５６トン以上を収穫した。
バンダリさんはLI-BIRDの種子バンクから種子を入手し、その作物をLI-BIRDの種子保存活動に触発された学生たちが運営する非営利団体「メリット・ポカラ」に販売している。
メリット・ポカラは、バンダリさんのような農民に、雨や気温のパターンを追跡する携帯アプリの使用方法を指導し、植え付け、収穫、乾燥を最適な時期に行うことを可能にしている。
メリット・ポカラのモデルに基づき、地方政府は農民が公正な価格で作物を販売できるように補償制度を採用した。「官民の協力体制は本当に助かっています。また、外部からの支援がなくても、私たちは自らの運命を切り開くことができることを証明しています。」と、バンダリさんは語った。（原文へ）
INPS Japan/The Nepali Times
This article is brought to you by Nepali Times, in collaboration with INPS Japan and Soka Gakkai International, in consultative status with UN ECOSOC.
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