【ウィーン／広島IDN＝タリク・ラウフ】
１９４５年７月１６日午前５時２９分、「ガジェット」というあだ名が付けられた世界初の核爆発装置の爆発によって、原子の秘密が解き放たれた。複数の国からの支援を受けて遂行された原爆開発「マンハッタン計画」の科学面での指揮者であったロバート・オッペンハイマーは「我々は世界が同じではなくなったことを知っている。今や私は死となり、世界の破壊者となったのだ」と嘆息し、彼の同僚であったレオ・シラードは「あの夜、私は世界が悲嘆に向かっていることを知った」と述べている。
その３週間後、米国は、８月６日に広島、９日に長崎とそれぞれ原爆を投下した。この出来事は、核兵器が人類と環境に及ぼす革命的かつ壊滅的な力を見せつけるものだった。
核科学者のシラードは「ほぼ例外なく、すべての創造的な物理学者は、原爆の使用に関して不安を抱いていた。」と記し、さらに「ハリー・トルーマン大統領は、核兵器とはどういうものかを全く理解していなかった」と書いている。
のちにシラードはこう回顧した。「１９４５年３月、私はフランクリン・デラーノ・ルーズベルト大統領宛ての覚書を準備した。この覚書は、日本の都市に対する原爆の使用はソ連との原爆開発競争への道を開くことになると警告し、そのような軍拡競争を避けることの方が、日本を戦争からノックアウトするという短期的な目標より重要なことではないかと問いかけるものであった。」
ルーズベルト大統領の死後、シラードはトルーマン大統領への請願書を起草した。日本の都市に対する原爆使用に道義的な観点から反対するものであった。
数年後、シラードは、日本の２つの都市に対する原爆使用ののち、米国は民間人に対する原爆使用の非道徳性という論議において敗北したのだという鋭い見方を示している。
核分裂の概念がひとたび科学的に証明され、それが日本の都市を破壊するために応用されると、アルバルト・アインシュタインは、自身とその同僚であったシラードが１９３９年８月２日付でルーズベルト米大統領に送った共同書簡のもたらした恐ろしい結果について、遅ればせながら責任を感じるようになった。その書簡は、ナチスドイツが原爆を開発するかもしれないと警告し、米国が核兵器開発計画を開始するよう推奨するものであった。その結果として、ルーズベルト大統領はマンハッタン計画を始めるのである。
広島への原爆投下から１年も経たずして、アインシュタインは「原子から解き放たれた力は、我々の考え方を除けばあらゆるものを変えてしまった。我々はこうして、前例のない大惨事へと突入しつつある」と嘆いた。後にアインシュタインは、原爆の使用は「最大の誤り」であると述べ、１９４７年には『ニュースウィーク』誌に対して「ドイツが原爆開発に成功しないとわかっていたら、何もしなかった」と語った。
核軍縮の促進
第二次世界大戦の灰の中から立ち上がって、新たに創設された国際連合が１９４６年に初めて採決した決議は「原子兵器の廃絶」を求めるものであった。
こうして、原子兵器の使用が人間や環境にもたらす破滅的な影響に関する最初の警告の種が蒔かれ、核兵器禁止への最初の呼びかけがなされた。
アインシュタインは、自らの過ちを償うべく、哲学者のバートランド・ラッセルや他の原子科学者らとともに、１９５５年７月９日、「ラッセル＝アインシュタイン宣言」を発して、次のように高らかに呼びかけた。
「私たちは人類に絶滅をもたらすか、それとも人類が戦争を放棄するか。致命的な放射性粒子がどれほど広範にばら撒かれているか誰も知る由がないが、最も権威ある人々は、水爆を用いた戦争によっておそらく人類は終焉するであろうという見解で一致している。軍備の全面的削減の一環としての核兵器を放棄する協定は、最終的な解決に結びつくわけではないけれども、一定の重要な役割を果たすだろう。」
核兵器廃絶に向けた多くの科学者の努力にも関わらず、残念なことに、他の科学者らが、単純な構造の原爆よりもはるかに破壊的な水素爆弾を開発するよう指導者を説得することに成功してしまった。実際、米国は、月の表面で水素爆弾を爆発させる「プロジェクトA-119」を、結局は短期間に終わるものの１９５８年に始動させている。その目的は、地球からはっきりと見える巨大なキノコ雲、あるいは放射性の雲と強烈な閃光を発生させることで、ソ連に対して力を見せつけようとするものであった。
幸い、計画は中止され、月は守られた。１９７９年の月条約は、月やその他の天体におけるあらゆる種類の核実験を禁止している。これは、破壊的な目的のために核エネルギーを濫用しようとする人類の愚かさと、現存する核兵器のリスクを明確に示したものだ。
広島への原爆投下から７５年の今日、被爆者に会ったり、爆心地を訪ねたり、破壊された両都市の惨状を写真で見たりしたことがある者ならば、誰もが核兵器がもたらす破壊の大きさに衝撃を受け、恐怖を抱かないわけにはいかないだろう。
核兵器を持つ９カ国とその「同盟国」（より正確には核依存国）の指導者らが、核兵器使用の破壊的な帰結に対して盲目的な態度を取り続け、１２２カ国が賛成、８２カ国が署名、４０カ国が批准した核兵器禁止条約を拒絶していることは、驚くべきことであり、きわめて残念なことだ。
他方で、（８月９日現在）あと６カ国が批准すれば核禁条約が発効するという好ましい動向もある。条約が発効すれば、（国際法の下での基本原則である）強行規範が成立し、すべての条約加盟国が核兵器を禁止すべき義務が発生する。ここで思い出したいのが、「我々の防衛は武器のうちにあるのでも、科学のうちにあるのでもない。我々の防衛は法と秩序のうちにあるのだ」というアインシュタインの予言的な言葉である。現在の国際関係に欠けている発想であろう。
２０１６年１０月、NATOの核依存国とその「同盟国」は、核兵器を禁止する条約を国連の下で交渉することを支持する１２２カ国に一致して反対した。
この核保有国と核依存国の「枢軸」は、核不拡散条約（NPT）再検討会議で１９９５年、２０００年、２０１０年にそれぞれ全会一致で合意した核軍縮とリスク削減を実行するために合意された措置に背を背けている。
広島への称賛
今日まで、広島と長崎だけが戦時において核兵器が使用された唯一の例である。しかし、広島・長崎への原爆投下の経験は、核兵器のさらなる使用とその拡散を予防することが、そして、核兵器なき世界に最終的につながる核軍縮が、なぜ人類と地球の生き残りのためにきわめて重要なのかを一貫して示し続けている。
この点において、被爆者やその家族、子ども、広島県・市の市民や指導者らが、亡くなった方々の記憶を生かし続け、７５年前の原爆を生きのびた人々を支えてきた長年にわたる努力とその犠牲を認識し、深く感謝申し上げたいと思う。
広島の指導者と市民が示してきた賞賛すべき無私の模範は、全ての核兵器を永久に廃絶することを目指して決然とした取り組みを進める日本の市民や政府にとって、そして世界中の都市や国々にとっての励みとなるものだ。
広島県の湯崎英彦知事が核兵器なき世界の達成という目標を弛みなく支持し続けていること、広島市の松井一實市長も同じ目標に向けて努力を続けていることは、本当に心強い。
広島市長は、１６４カ国・地域の７９０９都市から成る「平和首長会議」の議長でもある。同会議は、被爆の実相を伝え、核兵器廃絶に関する被爆者のメッセージに理解を寄せる人々を増やす取り組みを続けている。
新型コロナウィルス感染症の影響
不幸にして起こった新型コロナウィルス感染症の世界的な流行は、核保有国と核依存国の「枢軸」が、誤ったことを優先し、核抑止と軍事介入に対して数兆ドルにも及ぶ資金を無駄に投じている事実を白日の下に晒した。これらの国々が保健医療分野に対して投資を長年にわたって怠っていたことが、受け入れがたいほど感染率と死亡率が高くなる原因となっている。
これらの国々の一部が、特定の医療品を身勝手に独占し、ワクチンを国際的に共同開発するのではなく、「自国第一主義」の「ワクチン・ナショナリズム」につながる熾烈な競争とプロバガンダを繰り広げている現状は、きわめて悲劇的で恥ずべきことだ。核抑止論の信奉者らが、核兵器の使用が世界にもたらす大惨事を認識しようとする知的鋭敏さを持ち合わせていないことを考えれば、彼らが、パンデミックへの防衛はいかなる国も一国内で封じ込めるのは不可能だと理解できないとしても、驚くにはあたらない。
核兵器と外国への軍事介入のために国の資源を無駄遣いしていない非核兵器国が、パンデミックによりよく対処できているのは、明らかだと言えよう。後編ヘ続く（原文へ）PDF
INPS Japan
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｜視点｜核軍備枠組みが崩壊する間に…（タリク・ラウフ元ストックホルム国際平和研究所軍縮・軍備管理・不拡散プログラム責任者）
