かつて活気ある経済と文化的重要性で知られたナイジェリアの町、エイトロ（Ayetoro）。現在では、気候変動がもたらす破壊の現実を象徴する悲劇的な場所となっている。市場、サッカー場、コミュニティ図書館、技術ワークショップ、そしてこの町で最初に建てられた教会といった重要なランドマークは、海に沈むか破壊されてしまった。さらに、町の豊かな文化遺産を象徴する王宮も、いまや湿地の水に囲まれてしまっている。

【エイトロ、ナイジェリアIPS＝プロミス・エゼ】

２０２１年、ナイジェリア南西部の大西洋沿岸にある町エイトロに住む５３歳のオジャジュニ・オルフンショさんは、迫りくる海によって自宅を失った。

かつてオルフンショさんと５人の子どもたちにとって安らぎの場所だった広々とした１０部屋の家は、上昇する海水の容赦ない力によって飲み込まれてしまった。行き場を失ったオルフンショさんは、高台に住む家族に頼み込み、自分たちを受け入れてもらうしかなかった。木材とアルミニウム板で作られた小さな仮設シェルターが、以前の快適な家の代わりとなった。

彼女は今、かつて繁盛していた仕立て屋の仕事場を海に奪われ、衣服の修繕で生計を立てようと苦闘している。

「以前は大きな仕立て屋をしていて、服も販売していました。でも、海がすべてを奪ってしまいました。お店はいつもお客さんでいっぱいだったのに。」と、オルフンショさんは涙を流しながら語った。

エイトロで海面上昇との戦いが始まったのは２０００年代初頭だが、その影響は時間とともに悪化している。地元住民によれば、町の約９０％が現在では水没しているとのことだ。

通り、家屋、学校、さらには墓地までもが上昇する潮に飲み込まれ、何千人もの住民が住処を追われた。

多くの住民が、迫り来る水から逃れるために高台を求め、何度も移住を余儀なくされている。かつてコミュニティの強さを象徴していた建物は、今では空っぽの廃墟として海の犠牲となっている。

「多くの人々が町を離れました。」と、エイトロの広報官であるオモイエレ・トンプソン氏は語り、人口が２００６年の約３万人から最近では僅か５,０００人にまで減少したと指摘した。

「数百万ドル相当の財産が破壊されました。地域の努力で建てられた産婦人科センターや工場を含む何百もの住宅が、海の浸食により壊滅しました。」と彼は付け加え、「多くの住民が現在では掘っ立て小屋で生活している。」と語った。

エイトロの苦境は特異なものではない。世界中の沿岸地域が同様の課題に直面している。気候変動によって引き起こされる海面上昇は深刻な破壊をもたらしており、将来的に問題がさらに悪化することが予測されている。

アフリカ戦略研究センターのデータによれば、アフリカの海岸線は過去１４０年間、一貫して海面上昇を経験している。この傾向が続けば、２０３０年までに海面が０.３メートル上昇すると予測され、大陸の１億１,７００万人が脅威にさらされると言われている。

ナイジェリアは、ギニア湾沿岸という広大な海岸線を持つため、気候変動に対して最も脆弱な国の一つである。北部では砂漠化が進む一方、南部の沿岸地域は上昇する海面という新たな脅威に直面している。

USAIDによると、海面が０.５メートル上昇した場合、世紀末までにナイジェリア沿岸部に住む２,７００万人から５,３００万人が移住を余儀なくされる可能性がある。海面上昇は、農業や漁業など、エイトロ経済の基盤を成す人間活動に壊滅的な影響を与える恐れがある。

海面上昇は世界的な脅威をもたらしているが、多くの国はこの問題に対処するための積極的な措置を講じている。例えば、オランダでは国土の約3分の1が海面下に位置しており、一部の地域は海から土地を取り戻すことに成功している。しかし、専門家らはIPSの取材に対して、ナイジェリア政府がエイトロの窮状に対してほとんど関心を示していないと指摘している。緊急の対策が取られない限り、この町は近い将来、写真や歴史書の中だけの存在になってしまう可能性があると警告している。

大西洋の消えゆく宝石

１９４７年にキリスト教の使徒派宣教師によって設立されたエイトロは、かつて自立と進歩の象徴として輝いていた。この町の宗教的価値観に基づいたコミュニティ中心の生活様式は、強い団結感を育み、「幸福の街(Happy City)」という愛称を得ていた。

１９６０年代から７０年代にかけて、エイトロは農業、工業、教育といった分野での発展で知られるようになった。この町にはナイジェリア初の造船所があり、船舶製造や漁業といった産業を発展させた。また、１９５３年にはナイジェリアで２番目に電力を導入した町となった。これらの進歩により、エイトロは観光客や移住者にとって魅力的な場所となった。

しかし、かつて美しかったビーチや活気あるインフラは、今や遠い記憶となっている。かつて経済の活気と文化的な重要性で知られたエイトロは、現在では気候変動がもたらす破壊の現実を象徴する町となっている。

市場、サッカー場、コミュニティ図書館、技術ワークショップ、そして町で最初に建てられた教会といった主要なランドマークは、海に沈むか破壊されてしまった。さらに、町の豊かな文化遺産を象徴する王宮も、いまや湿地の水に囲まれてしまっている。

崩壊した生活

エイトロの多くの住民にとって、漁業は長い間主要な生計手段だった。しかし、海面上昇により良い漁獲を得ることがますます難しくなっている。水辺までの距離が増えたことで、漁に出るための燃料費が高騰し、すでに限られた財政にさらなる負担をかけている。さらに、農地や水源が塩水によって汚染され、農業はほぼ不可能になっている。

住民の権利を守るために活動しているトンプソン氏は、「事業が失われたため、人々は完全な貧困状態で暮らしています。」と語った。

２０２４年５月、彼はエイトロ住民のための平和的な抗議デモを企画した。このデモには子どもから高齢者まで数千人が参加し、政府の行動を求めて行進した。彼らのプラカードには「私たちを救って」「今すぐエイトロを救おう」と書かれていたが、その努力にもかかわらず、政府は対応を示していない。

町に残された唯一の病院もひどい状態にあり、設備が不十分である。有資格の医療従事者は地域を離れてしまった。緊急時には、住民が病人をボートで隣接する地域の病院に運ばなければならない。しかし、悲しいことに、多くの患者がその旅の途中で命を落としている。

破られた約束

エイトロの助けを求める声はこれまでに無視されたわけではないが、その対応は不十分か、汚職によって台無しにされることが多くあった。

２０００年、エイトロの住民たちは、海の侵食が悪化する中、政府に助けを求める手紙を何度も送った。しかし政府が対応したのは２００４年になってからで、ニジェールデルタ開発委員会（NDDC）を通じて「エイトロ沿岸保護プロジェクト」を立ち上げ、町をさらなる洪水から守るための防波堤を建設すると約束した。しかし、このプロジェクトに割り当てられた数百万ドルが流用されたとされ、実際には何も行われなかった。

「新聞で介入について読みましたが、現場には施工業者も機材も一切来ることはありませんでした。」とトンプソン氏は語った。

２００９年、このプロジェクトは別の企業「ドレッジング・アトランティック」に再度委託されたが、再び何も実現しなかった。

ナイジェリアは２０２１年に「気候変動法」を導入し、気候問題に取り組むことを目指した。しかし批評家たちは、この政策も他の紙上の政策と同様に、実行に必要な政治的意志を欠いていると指摘している。

３８歳の３児の母、イドウ・オイェネインさんは、これらの失敗したプロジェクトに誰も責任を取らないことに憤りを感じている。彼女は、政治家たちが選挙期間中だけコミュニティを訪れ、空虚な選挙公約をするだけだと語った。

「沿岸の海面上昇は私の家族に計り知れない困難をもたらしました。子どもたちを支えるために生活必需品を販売していたお店は洪水で完全に破壊されました。それは単なるお店ではなく、私たちの主な収入源でした。洪水が事業を台無しにして以来、子どもたちの世話をしたり、学校の費用を賄ったりすることができなくなりました。」とオイェネインさんは語った。

「私たちは、政府や団体からの支援を必要としています。生活を立て直すために、金銭的支援や啓発プログラムがあれば、大きな違いが生まれるでしょう。」

彼女の子どもたちは現在、コミュニティに残された唯一の学校に通っている。その学校は木造の仮設小屋で構成され、不安定な板道でつながれ、湿地の地面に杭で支えられている。この学校は、海の侵食のために何度も移転を余儀なくされた。

住民によると、かつてこのコミュニティには3つの学校があったが２つを失い、残った１校だけで対応しているため、何百人もの子どもたちが学校に通えなくなっている。

「以前、学校は約４年間閉鎖されていました。再開しても、地域の被害のために子どもたちが学校に通うのが不可能でした。これが私たちにとって最大の痛みです。」とトンプソン氏はIPSの取材に対して語った。

企業の責任と公共参加アフリカ（CAPPA）のシニアプログラムマネージャー、ジコラ・イベ氏は、ナイジェリア政府が優先事項を再構築する必要があると考えている。

「ナイジェリアの州当局がコミュニティ福祉と環境正義を遺産の重要な要素として認識しない限り、エイトロのような地域は無視、搾取、気候変動の影響を受け続けるでしょう」とイベ氏は語った。

化石燃料の呪い

エイトロの海面上昇に対する脆弱性は、この地域で行われている石油探査活動によってさらに悪化している。ナイジェリアの石油資源豊かな地域に位置するエイトロは、同国の総石油生産量に貢献している。

かつてエイトロの王妃だったアキンウワ・オモボランレ氏は、地域での石油採掘活動を中止するよう、国内外の石油企業に求めている。

「１９９０年代にエイトロで天然資源を発見した外国人の到来と海洋での原油採掘が、私たちが直面している問題の主な原因の一つです。彼らが石油を採掘し始めて以来、問題はますます悪化しています。」とオモボランレ氏は語った。

石油会社は破壊への責任を否定しているが、環境専門家たちは正義を求めている。

「海面上昇が地球温暖化によって引き起こされているのは間違いありませんが、エイトロやニジェールデルタの多くの石油資源豊かな地域の窮状は、多国籍の石油・ガス企業による無謀な資源採掘の直接的な結果でもあります。何十年にもわたり、これらの企業はほとんど完全な免責状態で活動し、環境破壊の痕跡を残してきました。」とイベ氏は指摘した。

さらに彼女は、ナイジェリア政府がこれらの企業に責任を負わせ、被害に対する補償を要求することはなく、「歴代の政府は企業利益や収益の確保を優先し、エイトロのようなコミュニティの福祉を軽視する共犯関係を選んできたのです。」と語った。この無関心によって、エイトロの町は、まず地球規模の気候変動の影響に、次に利益を追求する産業の抑制されない貪欲さによって二重に脆弱な立場に置かれている。

グリーンピース・アフリカの気候・エネルギーキャンペーナーであるシンシア・N・モヨ氏は、アフリカが化石燃料から持続可能なエネルギー源へ移行することが不可欠であるとIPSの取材に対して語った。彼女は、化石燃料は環境への脅威であるだけでなく、抑圧、搾取、新植民地主義を助長すると主張した。

「科学は明白です。我々の地域で経験している極端な気象現象は、化石燃料への依存が続いていることの直接的な結果です。これらの現象は、世界中の脆弱なコミュニティに大混乱をもたらしています。アフリカでは、気候変動の影響は壊滅的で、サイクロン、台風、洪水が発生し、毎年数十億ドルの被害が生じています。」とモヨ氏は語った。

モヨ氏は、海洋での石油やガス掘削への投資が増加すれば、海洋生態系を損ない、沿岸地域のコミュニティの生計を破壊する流出事故など、深刻な環境被害を引き起こす危険があると警告した。これは気候危機をさらに悪化させるだけだと彼女は説明した。

「このような活動は、再生可能エネルギーへの移行を目指す意味のある努力や約束を損ないます。石炭や石油のような化石燃料は、人々と地球に害を及ぼす、壊れた不公平で持続不可能なエネルギーシステムの中心にあります。」と彼女は指摘した。

暗い未来？

エイトロの住民たちにとって、時間は残り少なくなっている。政府の支援が不足する中で、彼らは自分たちの悪化する状況に対して地元の解決策を模索してきたが、成功には至っていない。

「洪水を止めるために地元でバリアを作ろうとしました。」と、7人の子どもの父親で、海の侵食で２軒の家を失ったオジャジュニ・オルワレさんは語った。「砂を袋詰めして海岸線に置くことを試みましたが、海が荒れるとすべてが崩れてしまいます。」

「この問題を解決するには莫大な財政投資が必要です。」とオルワレさんは続けました。

２０２４年にアゼルバイジャンのバクーで開催された国連気候変動枠組条約第２９回締約国会議（COP２９）では、先進国が発展途上国の気候影響に対応するため、年間３０００億ドルを割り当てることに合意しました。しかし、発展途上国はこの金額を不十分だと批判し、ナイジェリアはこれを「冗談だ」と形容しました。

温室効果ガス排出の歴史的責任の約８０％を占める先進国が約束を守るかどうかについては広く懐疑的な見方がされている。２００９年には、気候災害に苦しむ脆弱な国々を支援するため、年間１０００億ドルを提供することを約束したが、その実現は遅れた。

経済協力開発機構（OECD）によれば、最終的に先進国はこの金額を超える額を提供したが、約束が果たされるまでには時間がかかった。

２０２２年、長年の圧力の末、先進国は気候変動の影響で最も脆弱で深刻な被害を受けている国々を支援する「損失と被害基金」の設立に合意した。この基金には７０００万ドル以上が拠出され、２０２５年から資金の配分が開始される予定だ。

ナイジェリアの気候専門家であるトルロペ・テレサ・グベンロ氏は、特にアフリカ諸国を含む発展途上国の気候資金の必要性と、先進国の約束との間にある大きな隔たりを懸念している。彼女は現在、気候資金と責任のあり方がやや不整備で、さまざまな資金源に統一されたアプローチが欠けていると指摘している。

「必要な資金を確保することと、資金が適切に分配され、最も脆弱なグループに届くような責任監視と監査の枠組みを整備することは別の問題です。現段階では、まだ進行中の課題であり、この分野の交渉は今後も続くでしょう。」とグベンロ氏は語った。

エイトロが完全な破壊を防ぐための支援を待つ間、住民たちはその苦しみが心に与える影響が耐え難いものだと訴えている。「この精神的な苦痛は耐えられません」と、海の侵食で床屋を失ったエマニュエル・アラルさんは語った。「店が一晩で完全に消えました。何一つ持ち出すことはできませんでした。今では生計を立て、妻と子どもたちを養い、学費を払い、生活費の高騰に対処するのに苦労しています。」

さらに彼はこう続けました。「自分が引き起こしたわけではないことで苦しんでいます。石油採掘は私たちの沖合資源を吸い上げていますが、その利益はアブジャやラゴスのような都市に行き、私たちには破壊の責任が押し付けられるのです。心身ともに疲れ果てています。」（原文へ）

INPS Japan/IPS UN Bureau Report

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